民・軍合同調査団は２５日、天安艦沈没原因に対して「非接触爆発後バブルジェットで沈没」という１次結論を下した。しかしオンラインでは原因をめぐる「怪談」が続いている。主要ポータルには「調査結果は信じられない」として「結論をあらかじめ下しておいて前後を合わせる調査をしたのではないか」といった趣旨の書き込みがある。

一部ネチズンは「怪談」水準の文を継続的に載せている。「天安艦沈没は米国の核潜水艦とぶつかったから」と主張し、「障害物による座礁を北の攻撃にしている」と言った。また「沈没地点が捏造された」「艦尾もわざわざ遅くなってから探した」「地方選挙に利用しようと真実を隠ぺいした」となどだ。

犠牲将兵の礼遇に不満を表示する声もある。主要ポータルサイトのディベート・ルームには「戦闘ではなく勤務で死亡したのに、どうして英雄として待遇するのか」といった非難の文が掲載された。「全国に焼香所を設置して国家哀悼期間を決めたのはやりすぎだ」という主張もあった。

ソウル地方警察庁サイバー犯罪捜査隊は天安艦沈没事件に関して犠牲将兵の名誉を毀損したり検証されない内容を真実であるかのように流布したりすれば、その行為を厳重に取り締まると明らかにした。すでに警察は２１日、現役海軍将校をかたって虚偽事実をインターネットに流布した疑いでチャン某容疑者（２２）を書類送検している。チャン容疑者は「海軍が韓米連合訓練中、天安艦に問題が起こったという連絡を受けてからもきちんと対処せず沈んだ」という内容の文を７回掲載した。チャン容疑者はこの過程で軍の納品に関する不正について良心宣言をした海軍キム・ヨンス少領をかたった。

この事件を捜査したサイバー犯罪捜査隊チャン・ジンウク警衛は「『～と言っていた』『～だと思う』といった意見の提示を超え、海軍少領をかたったことが問題だった」と説明した。韓国外大法学専門大学院イ・フンドン教授は「表現の自由を抑圧することがあるので“意見”と明示したのは処罰できない。しかし具体的な情況や内容を根拠として挙げ、事実であるかのように誤導する文を書けば処罰の対象になる」と話している。




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