昨年、一部の学校で試験的に実施した教員評価で同僚教師間に互いに甘すぎる点数を与えあっていたことが確認された。一方、児童・生徒と保護者は上級学校に進学するほど教師と授業に対する満足度が下がっていたことがわかった。

中央大学のキム・イギョン教授（教育学）は１２日、ハンナラ党パク・ヨンア議員が主催した「教員能力開発評価のためのシンポジウム」でこのような研究結果を発表した。キム教授は昨年の教員評価を実施した３１２１の学校のうち２１８校の結果を分析した。

これによると、教師同士互いに点数を付ける「授業指導」項目で９４．１％の教師らが「優秀」または「非常に優秀」評価を受けた。また「生活指導」項目でも教師の９３．１％が「優秀」以上の評価を得た。

このように教師らが互いに良い点数を与えあった一方、児童・生徒たちの評価は違った。「授業に満足しているか」という質問に小学生の場合７４．３％が「満足している」と回答した。しかし中学生（５３．９％）と高校生（５２．１％）は「満足している」という答えがかろうじて半数を超えた程度だった。上級学校に上がるほど学校の授業に不満がたまってくるという意味だ。教師に対する保護者の満足度も上級学校に進学するほど目立って下落した。

教員評価において同僚教師間で互いに点を与えあったという部分は、キム教授が該当の学校の教師と児童・生徒、保護者７０１３人を対象に実施したアンケート調査結果でも確認される。

「評価に客観的に臨んでいるか」という質問に教師の６０．５％しか「臨んでいる」と回答しなかった。児童・生徒（７９．８％）、保護者（７７．４％）に比べ、評価に臨む教師らの客観性が低かったのだ。キム教授は「教員評価が与える負担と評価結果活用に対する信頼不足などで教員らが仲間たちに温情主義的評価を下したようだ」と分析した。

また学生たちの評価が有用だと感じる教師らが次第に増えていることがわかった。今回のアンケートで小学校教師の２４．７％、中学校教師の５１．１％、高校教師の６１％が「役に立つ」と回答した。２００７年の調査では小学校教師の１９％、中学校教師の４２．４％、高校教師の５４．６％しか肯定的な答えをしていなかった。

特に中・高校教師のうちの半数以上が「生徒たちの評価が教師の評価より役に立つ」と回答していることがわかった。パク・ヨンア議員は「評価結果が人事に反映されるなど、実質的な影響力を持てばこそ評価の客観性と実効性が確保される」と述べた。今年からは全国すべての小・中・高校で教員評価が実施される。