「私が奉仕を始めたのは小学校４年生の時だ。子供の患者たちにお菓子を配った。文盲のお年寄りたちを教え、自殺予防相談電話で働いた。手話講習、案内犬訓練にイルカの保護活動までした」－－。

名門私立高校の優等生であると同時に校内新聞編集長ペリスが明らかにしたハーバード大学“入城”戦略だ。内申とＳＡＴ（米国修学能力試験）の成績は基本。いざ一流大入学を左右するのはプラスアルファという話に勉強ばかりを死にものぐるいでしてきた同級生ローリーは気落ちする。国内でも人気を集めた米国ドラマ「ギルモア・ガールズ」の中の一場面だ。

実際に成績のほかに各種情報を総合して当落を決めるのが米国式大学入学試験選考、すなわち入学査定官制だ。よく知られているようにそのルーツはあまり愉快なものではない。成績だけで選べばユダヤ人学生があまりに多くなると同窓の子どもに有利になるように主観的要素を取り入れたものだ。１９２０年代、いわゆるアイビーリーグ大学中心に始まったものだ。

こんな動きにまったをかけたのがジョン・Ｆ・ケネディ元大統領だ。「皆さんが先に変わらなければ誰が変わりますか」名門大学の総長たちをワシントンに呼んで多様な背景の学生を公平に選ぶことを注文した。エール大学総長キングマン•ブリュースターがすべてを担った。新しい入学処長を任命した後、特定グループに対する不利益及び優待の慣行を減らすようにした。その結果、新入生の中でユダヤ人の割合が６５年１６％から１年の間で３０％と再び高くなった。黒人、女性など少数集団出身は、いくらもたたず半分を超えた（エイミー・チュア『富の独裁者』）。

以後、人種差別的色からは脱したが「自由裁量」と「不透明性」の原則は変わらない。一流大学志望生と保護者はそれぞれほかの大学の好みに合う「スペック」を取り揃えるために汗をかく。山積みの書類にくたびれた査定官の目にパッと入る自己紹介書を書くのも容易ではない。スペックに付いていけるだけの大学をぽんとつまんで自己紹介書を直す対価として数千～数万ドルを受け取る大学入学試験コンサルタントが繁盛しているのはそのためだ。

国内入学査定官制拡大をめぐっては論難が広がる。ロールモデルにした米国の現住所を参考にしなければならないのだ。何より公正性と透明性を高めるのが急務だ。さて、先ほどそのペリスはハーバード大から不合格通報を受けとり、涙を流す。一体理由は何なのかと。成績もスペックも問題ない彼女が、どうして落ちたのか、入学査定官は答えてくれるか。

シン・イェリ論説委員