エズラ・ヴォーゲル米ハーバード大名誉教授が「ジャパン・アズ・ナンバーワン」を出したのは１９７９年だ。 米国が史上最大の貿易赤字（２８４億ドル）を記録した年で、その半分が対日収支だった。 この本は日本企業・政府リーダーシップ・教育システムの分析を通して産業競争力と成長の謎を解いた。 結論は「米国は日本に学べ」だった。 ヴォーゲルは８６年、フォーリン・アフェアーズ誌にまた「東アジア：パクス・ニッポニカ」（Ｐａｘ－Ｎｉｐｐｏｎｉｃａ）という論文を出した。 日本が新しい産業革命を率いるという内容だ。 日本株式会社のコードを解いた問題作だ。 ヴォーゲルはその後、中国の改革・開放も眺め始めた。 昨年５月には「鄧小平と改革時代」を発表した。 ハーバード大で３日間開いた中国建国６０周年セミナーでだ。 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」を出してから３０年ぶりだ。 当時のセミナーで会った日本高官の言葉を今でもはっきりと覚えている。 「時代が変わった」。ヴォーゲルの研究領域の拡大は学界の中国移動（Ｃｈｉｎａ　Ｓｈｉｆｔ）を象徴する。

今年は日本と中国のＧＤＰ逆転が確実視される。 ２００８年の中国のＧＤＰは約４兆５０００億ドルで、日本を４０００億ドル下回った。 中国の成長率から見ると、０９年のＧＤＰ統計で２位浮上は間違いない。 新車販売台数も１位になると予想されている。 世界の工場、成長エンジンから市場に変わっている中国だ。 日本は６８年に西ドイツのＧＤＰを抜いて以来４２年ぶりに３位に落ちる。 まだ景気沈滞の泥沼から抜け出せない状況だ。 「日本漂流」という用語が新聞に登場している。 米中（Ｇ２）時代の開幕だ。 今年５月の上海エキスポは絶妙のビッグイベントになるはずだ。 １世紀前、上海市立公園に「中国人と犬は入園禁止」という札が打ち込まれた植民地中国の天地開闢だ。 日中の逆転は新たな１０年が激動の時代になることを予告している。 国家の自信や悲観主義は対外政策で発露するものだ。 第１・２次世界大戦当時のドイツを考えてほしい。

中国は変曲点を過ぎてどこへ向かうのか。 中華主義、和平発展戦略、攻勢的資源外交が変わる可能性は小さい。 軍事力がどれほど膨脹するかは全世界の関心事だ。 軍部では海外基地建設の話が出ている。 やはり注目されるのは日本の選択だ。 大陸と海洋のどちらへ向かうかによって勢力均衡の軸が傾く。 １９５５年以降、自民党体制の根幹は日米運命共同体論だった。 自民党最大派閥の田中－竹下派が近隣外交に関心を向けたが、安保の日米同盟の基軸は変わらなかった。 自民党一党支配を終息させた鳩山内閣は安保の「５５年体制」も崩そうとしている。 片足は日米同盟に、もう一方の足はアジアにかけている。 そうしながら日米同盟の質的変化を追求している。 より対等な関係だ。 在日米軍再編問題をめぐり日米関係が揺れると、保守陣営は「日米同盟に戻れ」と声を上げている。 しかし日本版均衡者（バランサー）論は容易に変わらないようだ。 戦略家らの情勢認識と首脳部のＤＮＡが根本にある。 鳩山首相の外交ブレーンである寺島実郎・日本総合研究所会長は新しい戦略で親米入亜を掲げた。 Ｇ２時代を迎えて対米追従外交を抜け出すべきだと力説する（「文芸春秋」昨年１０月号）。 鳩山首相の東アジア共同体構想は持論の友愛精神の決定版だ。 政界の実力者の小沢一郎民主党幹事長も同盟論者ではない。 アジアと国連を重視する。 だからといって日中がお互い警戒を緩めるはずはない。 Ｇ３（米中日）がどんな三角形を整形するかは不透明だ。 新しい秩序の黎明期だ。 その中に北朝鮮の非核化と金正日（キム・ジョンイル）の健康・後継問題がある。

韓国はどんな道を進むべきなのか。 韓米同盟を損ねてはならないという点を最初に挙げておきたい。 米国は確固たるアジアの関門を必要としている。 韓日米の協調も緊要だ。 自由・民主主義の輪は統一韓国の志向点とかみ合っている。 日本とは強制併合１００周年を越えて新しい地平を開く共同文書を作成すればどうだろうか。 中国との協力強化も欠かせない。 外交は二者択一のゲームではない。 想像の中の共同体である東アジア共同体を経済・不戦・政治共同体にするイニシアチブを握る好機でもある。 過去の問題や体制問題から自由な韓国はいくらでも緩衝材の役割を果たせる。 もちろん国力を越える外交は禁物だ。 新しい１０年の劈頭外交を再発見してみよう。

呉栄煥（オ・ヨンファン）外交安保デスク


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