主要経済大国の指導者が９日（現地時間）、イタリア・ラクイラに集まる。主要経済国フォーラム（ＭＥＦ）を開き、新しい気候協約を議論するためだ。１２月のコペンハーゲン国連気候変動枠組み条約（ＵＮＦＣＣＣ）締約国会合を控えて開かれるだけに、今回のＭＥＦは非常に重要な意味を持つ。４月に金融危機解決方法を見いだすために集まった当時のように今回も悲壮な覚悟が必要だ。

雰囲気は悪くない。米国の新政権は気候問題の解決に積極的だ。中国はエネルギー消費を減らし、再生エネルギーの開発に大規模な投資をするという野心に満ちた計画を準備している。インドも自国のアクションプランを推進している。ヨーロッパは各国が合意さえすれば、２０２０年までに温室ガス排出量を３０％減らし、９０年水準以下にするという目標を出している。日本も大規模な二酸化炭素縮小計画を発表した。

しかし障害も少なくない。現時点で要求される目標値は２０２０年までに世界温室ガス排出を減少に転換させ、２０５０年までに９０年水準の半分以下に減らすというものだ。ところが開発途上国の場合、経済成長と貧困解決のために短期的には排出を増やすしかない。先進国が２０５０年までに少なくとも９０年の８０％水準に排出規模を減らさなければならない理由だ。これは、米国の場合、１人当たりの二酸化炭素排出量を現在の１０分の１に減らし、中国は新しい低炭素経済成長モデルを作らなければならない、という意味だ。各国にとって大きな挑戦となる。巨大な政策変化がともなう革命だ。

幸い、明確かつ実質的な目標に集中すれば、こうした大規模な縮小は実現可能だ。エネルギー効率を高め、山林の開墾を減らし、原子力および再生可能エネルギーなど低炭素エネルギー源の利用を活性化するだけでも、２０２０年までに縮小目標値の７０％を達成できる。このためには７つの分野の政策を施行する必要がある。再生可能エネルギー、自動車の燃費、燃料の二酸化炭素含有量、家庭用設備の標準化、産業効率の測定、規範の制定、山林開墾・崩壊による二酸化炭素排出量の縮小－－だ。

長期的には二酸化炭素回収・貯留（ＣＣＳ）、原子力の拡散、次世代太陽エネルギー分野の技術が必要だ。重要なのは未来を見越して今すぐ投資することだ。そうしてこそ２０２０年までにＣＣＳを拡大したり、他の代案技術を適用する段階に達する。原子力ルネサンスは実力ある科学者とエンジニアを必要とする。電気自動車は基盤施設の大々的な整備が求められる。スマートグリッド（知能型電力網）システムで二酸化炭素排出を画期的に減らすには効率的な運営計画が必要だ。すべて時間がかかることだ。それだけに投資は今からしなければならない。

われわれはやるべきことを理解し、目標を成し遂げるための手段を持っている。したがってＭＥＦ指導者は地球の温度を２度低めること、１０年以内に温室ガスの排出を減少に転換させることなど、科学界が提案した目標の採択をためらってはならない。開発途上国が低炭素成長計画を立てて履行できるよう金融・技術も支援する必要がある。この数年間は気候変化を防ぐという‘意志’を抱くよう説得するのに主眼点をおいた。しかし‘解決法’があるという点も理解しなければならない。意志と解決法を結合させれば、われわれは成功を収めることができる。


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