「用船、再用船、再々用船、再々々用船、再々々々用船…」

先週末、ソウル・中区の海運会社の事務所で会った関係者は、海運業界の実態をこう表現した。ソウル市中区の明洞（ミョンドン）・忠武路（チュンムロ）は全国の海運会社の本社が密集した地域だ。

米国発の金融危機直前の昨年上半期、輸出貨物量が絶頂に達していた時、海運会社が船を借りた後、料金を上乗せして又貸しする再用船が流行のように広がった。海運会社は５年前まで５０社余りにすぎなかった。しかし中国発の好況で世界的に貨物量が大きく増えると、海運会社も急速に増え現在は１７７社に達する。しかし多くの会社が船を借りた後に再用船をし、海運業界にバブルをもたらした。再用船は一時１０段階にまで達するケースもあったというのが海運業界の説明だ。

中堅海運会社のＪＨシッピングの崔益洙（チェ・イクス）代表は、「韓進（ハンジン）海運、ＳＴＸパンオーシャン、現代（ヒョンデ）商船などの大手や一部の優良企業を除いたほとんどがこうした慣行から逃れられない」と話す。

海運業界の根本的な問題は、世界の景気低迷で貨物量が減っていることだ。韓国の貿易港の１月のコンテナ取扱量は昨年同月より２０．２％減少した。アジア地域の１月の貨物量も前年比で２０％ほど落ち込んだ。輸送量が減り海運会社の経営が苦しい状況で再用船の慣行が経営悪化をさらに拡大させているという指摘だ。１９８０年代に同様の海運バブルとバブル崩壊の経験がある日本は、現在は１度の用船だけを認めている。法律で規制したものではないが、業界が自主的に定めたものだ。

海運業界関係者は、「再用船をせずにしっかりと経営した会社もあるが、数十隻の再用船契約のため最近法定管理（会社更生法に相当）の適用に入った業界１０位に入る三善（サムソン）ロジックスのように経営が悪化した企業は少なくないだろう」と話す。

政府もこうした海運業界の不健全化を把握しており、５日には「海運業構造調整推進方向」を明らかにしている。ウリィ投資証券の宋在鶴（ソン・ジェハク）企業分析チーム長は、「不健全企業を早急に整理し競争力のある企業中心に業界が再編されるべきだ」との見方を示している。