同居カップルが大きく増えている。テレビをつければ公衆波、ケーブルにかかわらず、同居を美化した番組をよく目にする。同居カップルの甘い２人の愛の話が大部分だ。同居に対する韓国人の意識も次第に寛大になっている。特に女性たちの同居に対する認識が肯定的に変わっている。しかし同居の現実がそのようにロマンチックでばかりか。中央ＳＵＮＤＡＹが同居ブームの中の暗い面を診断してみた。

結婚率は数年落ち、離婚率は世界最高水準。その隙間で同居カップルは急増－－。

伝統的家族倫理が崩れている２００９年韓国社会の姿だ。同居（ｃｏｈａｂｉｔａｔｉｏｎ）は普通「結婚はせず、性関係のある２人の男女が共同の住居を持って日常生活を共有すること」と正義される。結婚制度の基盤が弱まるほど同居は増える。西欧ではすでに１９７０年代から同居が急増し始め、今は家族形態のひとつに位置づけられている。米国は２０～４４歳の人口の半分が同居を経験したか同居中という調査結果が出たこともある。韓国社会ももうこの中に入ったのだろう。

ソウル大学心理学科のクァク・クムジュ教授は最近、教養科目（「揺れる２０代」）講義中、学生たちに同居に対する考えを聞き、意外な結果に驚いた。

受講学生２００人中、２０％ほどが「必ず一度同居したい」と回答し、約３４％が「同居をしてもいいと思う」と言ったからだ。「同居は絶対だめだ」という学生は１０％にすぎなかったという。「模範生」と認識されてきたソウル大生の半分以上が同居に対して肯定的に考えていたのだ。

クァク教授は「ソウル大生のうち自炊生を中心に同居文化が幅広く波及されていることを肌で感じる」と伝えた。

統計庁が発表した「２００８年社会調査」の結果は若い層の認識変化をはっきり見せてくれる。調査結果「男女が結婚しなくても一緒に住むことができる」という回答が１０人中４人だった。全国の１５歳以上男女４万２０００人を対象にした調査結果だった。

特に２０～２９歳ではこうした回答者が１０人中６人以上だった。１５～１９歳でも半数以上が肯定的だった。５０歳以上階では２０％が同居に対して肯定的に応じ、７０％以上が否定的だったのとは対照的だ。

同居に対する２０代女性たちの考えが開放的な結果が出たことで注目が集まる。

全女性回答者たちの３７．６％が同居に賛成し、２０～２９歳の女性たちの賛成率は５５．６％だった。３０代女性の半数以上の数字が同居に賛成した。

未婚女性（５２．９％）や離婚した女性（４７．８％）が同居に対して賛成する割合が高く、夫と死別した女性（２４．１％）と現在、配偶者がいる女性（３５．９％）は、これらより相対的に賛成率が低かった。

保健福祉部と韓国保健社会研究員も２００５年同居に対する意識を調査したことがある。２０～４４歳の年齢層の全国男女６４００人を対象にした調査だった。当時、未婚女性の ４４．７％が「男女が結婚する意向があれば先に同居してみることもいいと思う」という見解に同意した。今回の統計庁の調査は当時の調査より同居を支持する未婚女性の割合がますます高くなったことを示してくれる。


同居カップル増加「結婚も練習が必要、お金も節約できる」（２）