バーゼルはドイツ・フランスと接したスイスの国境都市だ。 毎月第一週目の日曜日の晩に秘密会議が開かれる。 世界主要１０カ国（Ｇ１０）の財務相と中央銀行総裁のバーゼル委員会だ。 重くてどっしりとした鉄のドアを閉めたまま敏感な国際金融懸案を扱い、会議の内容は一切秘密にする。 このためバーゼルの国際決済銀行（ＢＩＳ）の別名は「金融界のクレムリン」だ。 母国のスイスでさえ門前払いされ、かろうじて末席で小耳に挟むほどだ。

ケインズはもともと過度な金融の役割には批判的な立場だった。 彼は「文化や商品は世界的であるほどよい。 しかし金融はできるだけ国内にとどまるのがよい」と信じた。しかしドイツの第一次世界大戦賠償金問題が膨らむと苦悶に陥った。 ケインズは１９３０年、「国際資本秩序を統制するにはＢＩＳなど超国家的通貨機関が必要だ」と路線を変更した後、ＢＩＳの産婆役を預かった。 その後、賠償金問題がうやむやになると、ＢＩＳは存廃の岐路に立たされた。 バーゼルの地理的利点、Ｇ１０の客間の役割としてかろうじて延命した。

ＢＩＳが前面に復帰したのは銀行破綻のためだ。 ８４年、メキシコに貸し倒れとなった米国７位のコンチネンタル・イリノイ銀行が破綻した。 その前にはドイツのヘルシュタット銀行が閉鎖した。 その結果、８８年にＢＩＳ基準自己資本比率が登場した。 この比率が８％以下なら国際金融から手を引くよう釘を刺したのだ。 それ以後、ＢＩＳ比率は銀行の生死を決定する基準となった。 今年から相手の信用度によって危険加重値を変える「新ＢＩＳ協約」（バーゼルII）が導入され、その基準はさらに強化された。

国内銀行が最近、ＢＩＳ比率に苦しんでいる。 銀行の看板を下ろさないためには止むをえない。 しかし金融危機の真っ只中で増資は簡単なことではない。 だからといって格付けが落ちた企業から貸出金を回収しようとすれば、政府の目が気になる。 「バーゼルII」自体が、雨が降る時に銀行が企業から傘を奪い取らざるを得ないようになっている。 いざＧ１０はＢＩＳ比率よりも金融システムの安定を優先する感じだ。 米国と英国はＢＩＳ比率確定値が出る前に大型銀行に公的資金を投入した。 ＢＩＳ比率は当然高めなければならないが、かといって経済を窒息死させることはできない。 「不景気の時期に貸出を減らす現行のＢＩＳ比率は見直す必要がある」という李明博（イ・ミョンバク）大統領の言葉が合っているのは合っているのだが…。