米国発金融危機が太平洋を越えて国内に上陸し、「Ｊ（ｊｏｂｌｅｓｓ：失業）恐怖」が速いペースで広がっている。

米国の経済危機は９月末までに米国民７６万人を失業させた。 米国では最近、雇用主２５％が「今後１年以内にリストラする」という反応を見せているため、状況はさらに悪化する見込みだ。

‘Ｊ恐怖’は韓国でも‘リストラ’や‘廃業’という言葉で会社員の胸をしめつけている。

今の恐怖は１１年前のＩＭＦ当時よりも深刻だ。 失職の実体を知って感じる‘学習効果’のためだ。 １１年前の危機は数十年間の高度成長の後、初めて訪れた。 失業しても「時間が経てば何とかなるだろう…」という漠然とした安堵感があった。

しかし失職の傷は１０年の歳月も治癒するのが難しい難治性慢性病になりうるという事実を今の会社員は知っている。 特に失業期間が長くなるほど家族愛が崩れるという事実は恐怖心を加重させる。 その間、失業初期には家族が「父さん、頑張って」と叫んだが、頻繁な不和が家族解体に結びつく家庭を何度も目撃してきたからだ。

失業恐怖が長くなると、健康な人も心身の病にかかる。 まず職場では同僚、先輩・後輩の関係が悪化し、不安・憂鬱・不眠症などを訴える人が増える。 身体疾患も増える。リストラ時期に会社員１０００人余りの健康状態を調べた外国の研究の結果によると、腰痛・関節炎など筋骨格系関連の疾患は５－６倍、外傷なども２－３倍増えたことが分かった。

失業恐怖が実際に失業につながる場合、状況はさらに悪化する。 まず酒・たばこ・薬物などの中毒症患者が増える。 柔軟性の少ない性格の人は適応障害・不安障害・憂鬱症など神経症発病危険が急増する。 こうした状態で挫折感までが重なると、統制不能の憤怒が爆発しやすい。 憤怒が外部に向かえば社会的犯罪に、内部に向かえば自害や自殺として表れる。

今は危機の瞬間だ。 したがって少なくとも１年間は、家族・友人・知り合いのうち心境・行動の変化が表れている人に注目する必要がある。 厳しい状況が１年以上続けば不幸を感じる敏感度が低下し（ｄｅｓｅｎｓｉｔｉｚａｔｉｏｎ）、精神的衝撃や苦痛も減るからだ。

まず、最近特に鋭敏になった人、逆にすべてを投げ出すような人、自虐的な人、食欲・性欲・性機能・睡眠欲などが著しく落ちた人は最初の注目対象だ。

すべての不幸を他人のせいにする人も要注意人物だ。 こうした症状は脳機能が故障した時に表れるからだ。他の病気と同じように、脳機能の異常も放置期間が長くなるほど完治はもちろん社会復帰も難しくなる。

まだ精神機能は正常だが、生活があまりにも厳しい時は、視線を別のところに向けて、努力しているにもかかわらず自分より困難な状況にいる人のことを考えてみよう。 社会的動物である人間には「自分だけが苦しいのではない」という考えが憤怒を和らげる妙薬として作用するからだ。