１９２０年代のウォール街（Ｗａｌｌ　ｓｔｒｅｅｔ）はすべてがバラ色だった。 第一次世界大戦の終戦と自動車の普及による活況は、投資家をウォール街に誘惑した。 大西洋横断船に仲介所を開場するほどだったのだから、今で言えば国際線の旅客機に座って株式を売買するほどの株ブームだったということだ。 お金があふれるウォール街では禁酒令をあざ笑うかのように不許可の酒屋が繁盛した。 「酒をつくるのは不法だが、飲むのはかまわない」と言って乾杯した。 その資金源が膨らんだ信用評価で銀行から借りた金だという事実は今と同じだった。

１９２９年１０月２４日、ニューヨーク株式市場の暴落とともに大恐慌が始まった。 ダウ指数は３５０から３２年には４１に落ちた。 突然一文無しになった人たちの自殺が続出したことで、ホテル職員が予約者に「宿泊するのか、飛び降りるのか」と尋ねる、という話までが登場した。 その下落相場でもウォール街の鬼才は金を儲けた。 人の株式を借りて売った後、株価が落ちれば安値で買い戻して差額を稼ぐ、いわゆる「空売り」をしながらだ。 しばらくウォール街は「公共の敵」とされた。 ニューディール政策を標ぼうしたフランクリン・ルーズベルトは信用取引規制や証券取引委員会の設置などウォール街改革にも着手した。 上院ではＪＰモルガン２世をはじめとする大物が聴聞会に呼び出され、現在のような情報化時代には到底考えられない虚偽情報の流布、相場操作、インサイダー取引、脱税、過度な手数料が撤退を迎えた。

サブプライム事件で触発した米国発の金融危機が全世界に津波を起こしている。 今回もウォール街で代弁される金融資本の貪欲が危機の主犯という診断が出てきている。 数学・統計学理論と融合された最新の金融工学は、スーパーコンピューターでも予測するのが難しい天気を農作物先物取引と連動させたほか、住宅担保貸出を国債を売買するように投資対象とする商品など、大同江（テドンガン）の水を売った金先達（キム・ソンダル）も顔負けの派生商品を次々と出した。 リスク回避という口実とは違い、危険度をより高めて投機資本が幅を利かしているという批判が多い。 今回の危機は８０年代のレーガノミックス以後の米国型金融資本主義が終末を告げる序曲、という分析も聞こえてくる。ウォール街を弄んだ大物たちの金祭りが終われば、地球村の小市民はまたどれほどの苦痛に耐えなければならないのだろうか。