韓国が２０１８年までの独自開発を目指している純国産衛星打ち上げロケット（ＫＳＬＶ－２）を利用すれば月探査も可能だ、という研究結果が発表された。

韓国航空宇宙研究院の李相律（イ・サンリュル）博士は１９日、ソウル瑞草区良才洞（ソチョグ・ヤンジェドン）教育文化会館で開かれた韓国科学財団主催の第５回宇宙開発振興戦略シンポジウムで「月探査開発方向（案）と所要技術分析」というテーマ発表を通じてこうした認識を示した。

これは、教育科学技術部が昨年「２０２０年をめどに韓国独自の月探査計画を進める」と発表したのを受けて検討した結果だ。

発表の内容によると、ＫＳＬＶ－２に固体ロケットと月探査機を搭載して打ち上げれば、月の軌道に５５０キロの月探査機を投入することができる。月探査機の打ち上げは２回にわたって行われる。

最初は羅老（ナロ）宇宙センター（全羅南道高興郡蓬莱面外羅老島）から地上３００キロのところまで月探査機と固体ロケットを同時に打ち上げた後、宇宙からもう一度月に向けて固体ロケットを打ち上げる方式だ。そうすると地球から平均３８万キロ離れている月の軌道に探査機を投入できるという分析だ。

仮に月着陸探査機を送るとしても、この重量の範囲内で解決しなければならない。李博士は月着陸探査機の場合、重さを１６０キロ、付属燃料と推進システムを３９０キロと考えている。

着陸機が地球に帰還するためには、着陸機の中に離陸モジュール（５０キロ）、燃料と推進システム（１１０キロ）などの重量が適切に配分されなければならない、と分析した。

李博士は「２０２０年には月軌道探査を、２０２５年には月に着陸機を投入した後、地球に帰還させる月探査を、それぞれ行うのがよい」と提案した。しかし費用がかかる施設や技術開発は控え、なるべく外国から借りて使う案を検討しなければならない、と付け加えた。

韓国科学財団の張泳根（チャン・ヨングン）宇宙団長は「韓国型月探査の妥当性および戦略」というテーマ発表を通じて、「韓国が月探査に成功するためには、米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が進める国際月探査ネットワーク（ＩＬＮ）事業を基礎にする必要がある」と指摘した。

韓国は現在、ＩＬＮ事業への参加を検討中だ。同団長は「何よりも成功率の高い衛星打ち上げロケットの開発が前提にならなければならない」と述べた。