国内でテレビの視聴率調査が始まったのは１９９１年だ。テレビに取り付けられた電子装置がオン・オフの状態と視聴番組を自動的に認識するピープル・メーター（Ｐｅｏｐｌｅ　Ｍｅｔｅｒ＝ＰＭ）方式だ。現在２社が市場を両分している。

視聴率調査はテレビ局の朝の風景を大きく変えておいた。毎朝、テレビ局の幹部とプロデューサーの机の上に、各番組別に、または時間別に細かく分けられた視聴率資料が一日の成績表のように配達された。視聴率は放送の成敗を決める物差しになり、１回当たりの視聴率自体が主要芸能ニュースに登場した。

しかし国内の視聴率調査に対しては問題点も提起された。海外に比べ標本世帯数が少なく、視聴率調査への検証システムがないということだ。欧州各国は視聴率の調査と検証をそれぞれ担当する別の非営利機関を設けている。米国さえも視聴率調査会社１社に対し別の検証機関がある。調査の透明性・客観性のための装置だ。検証システムがない国内では２社の調査結果が相反し、議論が広がることもあった。

これに関連、放送通信委員会の前身の放送委員会は「視聴率調査制度改善案」を発表したことがある。▽視聴率委員会の発足▽視聴率認証制度の運営▽視聴形態の変化にともなう屋外視聴率・個人視聴率への調査拡大▽ＰＰＭ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｐｅｏｐｌｅ　Ｍａｔｅｒ）――の導入などが骨子だ。ＶＯＤ（ビデオ・オン・デマンド）、ＩＰＴＶ（インターネット・プロトコル・テレビ）、ＤＭＢ（携帯端末向けデジタル放送）など新しいプラットホームの視聴率統合調査も提案した。

最近ある視聴率調査会社がリアルタイムの視聴率（Ｌｉｖｅ　Ｒａｔｉｎｇｓ）調査を開始した。前夜に収集された資料を翌午前に配布する従来の「オーバーナイト」方式の代わりに、ウェブを通じて１分おきで資料を提供するのだ。いつ、どこでもリアルタイムの視聴率を確認でき、放送と同時に性・年令・地域など人口統計学的な分析もともに提供する。

テレビ局は気乗りしない様子だ。リアルタイムの視聴率を参考にしながら番組を作るということが非現実的だということだ。しかし生放送の場合、リアルタイムの視聴率に基づきコーナーの配列を変えるなど競争的な編成が可能になったことだけは明らかだ。そう言えば「リアルタイム」はいつの間にか現代生活のキーワードになってしまった感じである。リアルタイムの検索単語のランキングは即刻的に世論の動向を見せてくれる。一部ポータルはニュースを読んだ人々を対象にした人口統計学的なデータをリアルタイムで提供している。今回の米国産牛肉輸入問題をめぐるろうそくデモは、インターネットを通じたリアルタイム中継の威力を見せつけた。リアルタイムの視聴率調査も世界初めでだ。スピードへの魅惑のため、科学技術が多くの領域で“時差”を減らしていきつつあるのだ。

しかし大衆文化の領域でこうしたリアルタイムの誘惑が、ややもすれば刺激と「速度戦」、無限競争を率いるもう一つの触媒になるのではないか、という疑念を抱かざるを得ない。そうでなくても慢性的なテレビ業界の視聴率万能主義を深化させるだろうという懸念もある。