気候変動の影響で、韓国の山火事危険期間が産業化以前より年間最大１２０日増えたという分析が出た。３１日、国際環境団体「グリーンピース」は韓国全地域で「山火事危険指数」が産業化以前より平均１０％以上増加したと発表した。ＫＡＩＳＴ未来戦略大学院のキム・ヒョンジュン教授が率いる研究チームが、産業化以前の大気状態と現在の大気状態を気候モデリングで分析した結果だ。

研究チームは、各地域の山火事危険指数の平均値を導き出した結果、現在の山火事危険指数が２０以上となる日（山火事危険期間）は、産業化以前より年間最大１２０日長くなったことが分かった。山火事危険期間が最も長いところは慶尚北道（キョンサンプクト）地域であることが分かった。特に、小白（ソベク）山脈周辺の山火事危険期間は年間最大１５１日で、産業化以前（１４日）より１０倍以上増加した。

大型山火事発生の可能性が高い春（３、４月）と秋（１０、１１月）には山火事危険指数が平均１０％以上上昇したものと分析された。特に忠清（チュンチョン）・全羅（チョルラ）・慶北（キョンブク）などの内陸地域危険指数が著しく上昇した。

山火事危険時期も３～５週間ほど早くなった。慶尚南道は山火事危険時期が２月の最後の週から２月の第１週に、全羅南道は４月第２週から３月第１週に繰り上げられた。忠清北道（チュンチョンブクト）、大田（テジョン）、大邱（テグ）も４月から３月に繰り上げられた。

キム・ヒョンジュン教授は「人間活動による気候変動が全般的に山火事の危険度を増加させるだけでなく、開始日は操り上げて終了日は遅らせることが分かった」と話した。グリーンピースのシム・ヘヨン気象気候上級研究員は「気候変動で（国内の気候が）高温乾燥になり、大規模な山火事に脆弱な方向に変化した」として「短期的な対応だけでは大型化して繰り返される気候災難型山火事を防ぐことができず、気候危機に統合的に対応する山火事戦略が必要だ」と主張した。