世界１位の自動車メーカーのトヨタが米国のバッテリー工場に８０億ドルを追加投資すると明らかにした。米国の電気自動車市場の成長が停滞し多くのメーカーが追加の生産・投資計画を延期する中で出てきた発表で注目を集めている。

フィナンシャル・タイムズなど外信が先月３１日に伝えたところによると、トヨタは米ノースカロライナ州のバッテリー工場にこうした投資をする計画だと発表した。昨年８月にインフレ抑制法が施行されてから海外自動車メーカーとしては最大規模の投資だ。これまでの投資額まで合わせると２０３０年まで総額１３９億ドルが投入される。

トヨタは追加投資を通じ、電気自動車・ハイブリッド自動車用バッテリー生産ライン８本を新設し、合計１０本のラインを運営する計画だ。新規雇用効果だけで３０００人に上り、今後総雇用人数は５０００人ほどになる見通しだ。目標通りに進めば２０２５年に稼動を始め、２０３０年ごろには年間３０ギガワット時以上のバッテリーを生産できることになる。これは電気自動車約４５万台に搭載できる水準だ。

この日の発表は最近米国の電気自動車市場が需要不振に頭を痛めている中で出てきたものでさらに注目された。これによりテスラ、フォード、ゼネラルモーターズ（ＧＭ）など米国の自動車メーカーが相次いで生産拡大計画をしばらく保留すると明らかにしている。

こうした動きとは全く違ったトヨタの積極的投資は最近の相次ぐ好業績によるものが大きい。同社の２０２３年度上半期（４～９月）の新車生産と販売台数はそれぞれ５００万台を超えた。

ロイター通信は「世界経済の見通しは暗いが世界１位のメーカーであるトヨタは慌てるそぶりがない。円安により海外市場で競争力がさらに向上した」と分析した。

電気自動車で出遅れたトヨタは２０２５年までに全車種で電動化モデル発売し、２０３０年からは電気自動車を年間３５０万台販売するという計画を出してトップ企業を追いかけているところだ。フィナンシャル・タイムズは「トヨタは現在バッテリーに莫大な投資をしているだけでなく、次世代バッテリー開発にも資源を注ぎ込んでいる」と報道した。