東京オリンピック（五輪）は果たして正常に開催されるのだろうか。大会の開幕（７月２３日）まで５０日も残っていない現在でも明確に答えにくい質問だ。新型コロナ感染再拡大に疲れている日本国民の間では再延期または中止を要求する声が多いが、五輪開催当事者は依然として激しい駆け引きを続けている。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、東京都、日本政府、東京オリンピック組織委員会の、いわゆる「東京五輪４大主体」が口を閉じたまま互いに表情を眺め合う姿だ。すなわち、爆発することを知りながらも「自分たちさえけがをしなければよい」という心情で隣にリスクを転嫁する爆弾ゲームを連想させる。世界スポーツ関係者らは、「新型コロナ克服の象徴」を自負する東京五輪がもう一つのパンデミックの起爆剤になりかねないと憂慮している。

東京五輪に対する日本国内の世論は厳しい。朝日新聞が先月、日本国民を対象に実施した世論調査で「東京五輪を今夏に開催すべき」という回答は１４％にとどまった。「再び延期すべき」が４０％、「中止すべき」が４３％だった。否定的な回答の比率が８３％にのぼるが、これは１月（否定的回答率８６％）に続いて２番目に高い。

世論の推移は日本国内の新型コロナ状況と関連している。日本厚生労働省が集計した一日の新規感染者数は２０００人を上回る。一日６０００－７０００人の感染者が発生していた先月中旬と比較すると大幅に減少したが、依然として日本医療システムの対応が難しい状況だ。先月２７日からは３日連続で新型コロナによる死者数が１００人を超えた。日本政府が東京都など主要都道府県に対して先月２５日まで適用することにしていた緊急事態宣言の期限を今月２０日まで追加で延長した理由だ。

◆スポンサーの朝日新聞「中止が望ましい」

毎日新聞は２日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長の発言を引用し、「（東京五輪が開催されれば）さらに医療に負担がかかるリスクがある」と憂慮した。労働組合「全国医師ユニオン」の植山直人代表は先月２７日、「世界２００カ国余りから数万人が集まる東京五輪が予定通りに開催される場合、新たな変異ウイルスを生み出しかねない」と警告した。

世論が悪化し、東京五輪のスポンサーの表情も暗い。約６０の企業が総額３３億ドル（約３兆７０００億ウォン、約３６５０億円）相当のスポンサーシップ契約を結んで全面的な支援を約束したが、投資したほど効果を出すのは難しいという見方が続出している。トヨタが「国民の心配を認知している」と言及し、楽天は「自殺行為（ｓｕｉｃｉｄｅ　ｍｉｓｓｉｏｎ）」という激しい表現を使って懸念を表した。スポンサーシップに参加した報道機関の朝日新聞は先月２６日「五輪中止が望ましい」と主張した。

悲観的な状況にもかかわらず東京五輪開催当事者が「大会中止」に言及できない理由はお金のためだ。野村総合研究所は１日、「東京五輪・パラリンピックを中止した場合の経済損失は約１兆８０００億円にのぼる」という試算を発表した。日本政府または東京都が先に五輪中止を進める場合、ＩＯＣとの契約に基づき、莫大な損害賠償責任を負う可能性もある。毎日新聞は２日、首相官邸所属の幹部の言葉を引用し、「日本政府は（五輪）中止というオプションを考慮しない。引き返すことはできないと判断しているため」と伝えた。

ＩＯＣも無観客でも東京五輪を開催するのが有利だ。米放送局ＮＢＣと締結した１４億５０００万ドル規模のテレビ中継権契約を守ることができるためだ。五輪中継権料はＩＯＣ総収入の７０％を占める。ＩＯＣは五輪参加選手から「大会期間中に新型コロナに感染しても本人の責任」という内容の誓約書を受けることにし、波紋が広がった。ＩＯＣのラナ・ ハダッド最高執行責任者（ＣＯＯ）は先月２８日、「新型コロナに感染しないと保証できる政府や保健当局はない」とし「（誓約書は）以前の五輪から続いてきた手続きにすぎない」と主張した。これに対し読売新聞をはじめとする日本メディアは「健康関連の誓約書は以前の大会にも存在したが、今回は異例にも重態や死亡への言及が含まれた。ＩＯＣの意図が疑われる部分」と指摘した。

◆秋の総選挙、菅内閣の運命を左右する変数

日本とＩＯＣが共に「五輪強行」に向かう状況で唯一の脱出口はワクチン接種だ。日本政府は「毎日１００万件接種」と「７月末まで高齢者接種完了」を防疫関連の核心課題に設定した。先月末基準で５％台にとどまっている日本国内のワクチン接種率を９月までに４０％に引き上げるのが目標だ。

ＩＯＣは米国の多国籍製薬会社ファイザーから供給されたワクチンを最大限に活用し、五輪開幕前までに出場選手の接種率８０％を達成するという内部目標を定めた。８万人にのぼる五輪ボランティアメンバーに対するワクチン接種計画を用意する一方、大会期間中に日本を訪問する選手団や役員など約９万５０００人の動きを統制するためのシナリオも準備中だ。

東京新聞は１日、「五輪が成功するかどうかは秋の総選挙を控えて菅義偉首相と内閣の命運を決める重要な変数」とし「オリンピック・パラリンピック期間中に新型コロナで日本国内の医療体系が崩れる状況になれば政権の基盤も共に崩れるだろう」という見方を示した。

◆韓国では独島・旭日旗問題でボイコット世論まで…不安抱く大極戦士

韓国の選手団は静かに東京五輪の開幕に向けて準備しながらも、国内外の報道に注目している。これまで流した汗と涙が報われるよう最後の準備にまい進しているが、悪材料が続いているため、五輪準備状況には不安が伴うしかない。各種目別の予選を通過して東京五輪出場権を獲得した韓国選手は計２３種目・１８６人（２日基準）。今月末まで続く各種目別予選が終われば２００人以上に増える見込みだ。４年に一度開催される五輪はアマチュア種目の選手には人生がかかる挑戦の機会だ。メダル圏に入賞すれば年金や兵役などでいくつかの優遇を受ける。引退後に指導者になる道にもプラスとなる。

しかし雰囲気は尋常でない。日本国内の新型コロナ状況は依然として脅威だ。さらに独島（ドクト、日本名・竹島）と旭日旗の問題が加わった。東京オリンピック組織委員会がホームページの日本地図にこっそりと独島を日本領土として表示した事実が明らかになり、韓日関係が急速に冷え込んでいる。ゴルフ日本代表チームはユニホームに旭日旗を連想させるデザインを採択し、批判世論に火をつけた。

ＩＯＣのあいまいな態度も問題だ。是正を要求する韓国側に対して「該当事案は組織委に問い合わせるべき」として手を引いた。２０１８平昌（ピョンチャン）冬季五輪当時、日本政府が統一旗（韓半島旗・朝鮮半島旗）の独島表示を問題視すると直ちに介入したのとは異なる態度だ。青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）のホームページに東京五輪不参加を要請する請願が登場し、２日にはソウル西大門区（ソデムング）独立門の前で旭日旗を燃やすデモがあった。

バレーボール女子代表のエース金軟景（キム・ヨンギョン）は「五輪開催が目の前だが、依然として落ち着かない雰囲気だ。選手の立場では目と耳を閉じて準備に集中するしかない」と語った。体操代表チームのベテラン梁鶴善（ヤン・ハクソン）は「最近も選手村に選手が集まると、五輪再延期の可能性が話題になった」とし「大会に向けて準備してきたが、中止や延期になれば目的を失う。選手の立場では動揺するしかない」と話した。フェンシング代表の最年長ク・ボンギルは「『リスクが高い五輪を開催する必要があるのか』と話す方々を理解するが、自分たちには人生がかかった挑戦だ。スポーツ選手なら五輪を除いて考えにくい」と内心を打ち明けた。韓国選手団は東京五輪で金メダル７個以上の獲得を目標とし、夏季五輪５大会連続トップ１０を狙う。