ＬＧ化学が電気自動車バッテリー黒字時代を切り開いた。ＬＧ化学は今年４－６月期、電池（バッテリー）部門で１５５５億ウォン（約１３６億円）の黒字を記録したと３１日、発表した。

ＬＧ化学はこの日のカンファレンスコールで「電気自動車電池事業での黒字基調は年末まで続くだろう」としながら、「４－６月期、電気自動車電池部門では一桁序盤台の営業利益率を記録したが、下半期は前期に比べて利益率がさらに改善されるだろうとみている」と説明した。

ＬＧ化学が４－６月期にバッテリー部門で黒字を出しながら、韓国内バッテリー企業の構造的黒字にも関心が傾いている。今月２８日に４－６月期の実績を発表したサムスンＳＤＩは「来年度に分期黒字を出すだろう」と発表した。このような自信の背景には電気自動車の大衆化に対する確信があるものとみられる。

電気自動車の大衆化は逆らうことができない流れになった。今年、グローバル電気自動車需要はテスラの中国ギガファクトリーの稼働とフォルクスワーゲンの電気自動車ＩＤ．３の発売によって、前年比３１．３％増加した２１０万台になる予想されている。

新韓投資金融のソ・ヒョンチョル研究委員は「２０２４年にはテスラが建設中の米国とドイツのギガファクトリーが完全稼働し、フォルクスワーゲン・ＢＭＷ・ベンツなどドイツ車メーカーだけでなく、現代・起亜車などグローバル企業が攻撃的に電気自動車ラインを拡大するだろう」としながら「２０２４年世界の電気自動車の需要は９００万台と、全体乗用車の１０％を占めるようになるだろう」と予想した。

ここに電気自動車と内燃機関車の価格等価（ｐｒｉｃｅ　ｐａｒｉｔｙ）時代が３～４年内に開かれると予想されていて、バッテリー市場もさらに拡大する見込みだ。未来アセット大宇（デウ）のパク・ヨンジュ・アナリストは「バッテリー技術革新が加速していて電気自動車市場が本格的に開かれながら規模の経済効果が本格化するだろう」と話した。

続いて「電気自動車の製造原価は当初の予想よりも早い２０２２～２０２３年に内燃機関と類似の水準まで下落する見通し」と話した。バッテリー企業の黒字幅が増えるだろうという展望が出てくるゆえんだ。

一方、ＬＧ化学はこの日、ＳＫイノベーションとバッテリー特許訴訟戦に関連して交渉を進めていることを示唆した。ＬＧ化学はカンファレンスコールで「われわれの電池事業は技術の価値が事業の価値といえるほど重要だ」とし「営業秘密侵害行為は会社の企業価値と株主価値を傷つける重大な事項だと考える」と明らかにした。

あわせて「ＩＴＣの最終判決前に両社が交渉を通じて合意することができ、これは客観的根拠を通じて合理的水準で双方が合意しなければならない」とし「真剣かつ誠実な姿勢で対話に臨み、早急かつ円満に問題が解決されることを期待する」と付け加えた。