管理職、または専門職に従事する韓国と日本の男性は欧州に比べて死亡率が高いという研究結果が出た。１１日、朝日新聞によると、東京大学とオランダ・エラスムス大学研究チームはこのような内容の研究論文を英国医学・公衆衛生専門誌のオンライン版に発表した。

研究チームはアジアで韓国と日本、欧州で英国とスイスなど８カ国を対象に１９９０～２０１５年３５～６４歳男性の死亡率と職業関係を分析した。

その結果、韓国と日本は専門職・管理職の死亡率が不況期に高まる傾向があると分析された。韓国はリーマンショック以降である２０００年代後半、日本はバブル経済崩壊後である１９９０年代後半から管理職と専門職死亡率が事務職とサービス職などの死亡率をリードする逆転現象が現れた。

死亡の原因ではがんと自殺が著しく増加した。かつては管理職と専門職の死亡率は他の職種に比べて最も低かった。一方、工場や建設、運輸業従事者の死亡率は韓国と日本が欧州より低いと分析された。

欧州は１９９０年代後半から２０００年代後半に特定職業従事者の死亡率が高まることはなかった。管理職と専門職死亡率が最も低く、事務・サービス職種などの死亡率が高い傾向に変化がなかった。

研究に参加した東京大学の小林廉毅教授は「日本は不況期に時間外勤務手当てを受けることができない管理職であるほど長時間勤務したと推定できる」と分析した。引き続き「日本と韓国は欧州より男性の職業別死亡率状況が大きく異なるため、要因を分析して働く世代の死亡率を引き下げるのに寄与したい」と話した。