ロンドンオリンピック（五輪）で「独島（ドクト、日本名・竹島）パフォーマンス」を行った韓国サッカー代表の朴種佑（パク・ジョンウ）選手に対し、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）はオリンピック憲章が禁止する政治的宣伝である可能性があるとして大韓体育会に調査を要請した事件は、私たちにスポーツ国格について改めて考えさせている。朴選手は１０日（現地時間）、英カーディフのミレニアムスタジアムで行われた日本との３位決定戦の後、「独島はわれわれの領土」と書かれた紙を観客席から受け取り、これを持ってグラウンドをしばらく走った。

オリンピック憲章は、五輪が開催される場所・競技場、その他の地域で、いかなる種類のデモ、政治・宗教・人種差別的宣伝を禁止している。内容や意図に関係なく五輪が国際政治の影響を受けるのを遮断するための措置だ。１９６８年メキシコ五輪では、人種差別に抗議するため表彰式で片手を高く突き上げた米国選手らが選手村から追放された例もある。

一部の人は自分たちの領土を自国の領土というのがなぜ悪いのか話す。もちろん独島は韓国の領土であり、これを強調するのは間違っていない。しかし領土問題は一国の主権に関する核心的な国際政治懸案だ。したがって政治関連行動を禁止したオリンピック憲章を尊重し、五輪ではこれを持ち出すべきではない。オリンピック憲章は世界の約束だ。

しかし朴選手の行動はあらかじめ準備した意図的な行為ではなかったし、勝利の喜びの中で行った偶発的な行動だ。サッカーはナショナリズムが強い特性上、突出行動が時々見られるが、不純な意図がなければ状況を参酌して善処するのが慣行だ。大韓体育会と韓国オリンピック委員会は外交力を発揮し、朴選手に不利益が生じないようにするべきだ。

ただ、韓国スポーツ界は今回の事件から教訓を得る必要がある。ロンドン五輪５位になったスポーツ国力にふさわしく、スポーツ精神も一段階成熟させなければならないという点だ。競技団体は今後、五輪などの国際競技に出場する韓国選手にスポーツ精神の国際的基準を教育する必要がある。今後こういうことで国際スポーツ団体の調査を受けることがあってはならない。スポーツ先進国へ進む道は、約束を守り、相手に配慮するところから始まる。