大邱（テグ）の自動車部品会社を３年前に定年退職したクァクさん（６２）は、通貨危機当時の９８年初め、一時解雇されていた。経営難に直面した会社がリストラに踏み切ったからだ。

０８年の金融危機の余波が残る最近は、クァクさんの息子（２９）が就職できずに苦労している。ソウルのある大学を卒業した後、２年間も就職のための準備をしている。息子は「企業の新規採用が少ないため就職の門は非常に狭い」と語った。

通貨危機で最も大きな打撃を受けた年齢層が５０代だった一方、金融危機の最大被害者は２０－３０代という研究結果が出てきた。韓国雇用情報院人材需給展望センターは１７日、こうした内容の「経済危機による年齢帯別雇用率回復速度」を発表した。

これによると、０８年下半期の米国発金融危機以降、２０－３０代の雇用率下落幅が最も目立った。２０代の雇用率は０７年１０－１２月期の５９．９％から０９年同期には５８．１％と、１．８ポイントも落ちた。しかし５０代の雇用率は同じ期間、７０．４％から７０．４％とむしろ０．５ポイント上昇した。この期間、全体の雇用率は１．３ポイント低下している。

こうした現象は１０余年前の通貨危機と対照的だ。９７年１０－１２月期に７１．２％だった５０代の雇用率は、００年同期には６４．３％と６．９ポイントも急落した。一方、２０代は同じ期間３．９ポイントの低下にとどまった。当時の全体雇用率下落幅（－４．１ポイント）よりも小さかった。

雇用情報部院人材需給展望センターのイ・デチャン研究委員は「二つの危機当時の雇用率の差には、通貨危機当時の学習効果が大きな影響を及ぼしたようだ」と述べた。

イ委員は「企業らが通貨危機当時、熟練工だった４０代後半－５０代を解雇したが、景気回復後には熟練工の確保に苦労した」とし「当時の経験のため企業が金融危機当時は景気回復期に備えて熟練工の雇用を維持した」と分析した。このように熟練工の雇用が維持されたため企業の新規採用が減り、若者が深刻な就職難を経験することになった、という説明だ。