１３日に福岡の九州国立博物館で開かれた韓中日首脳会談は、細かい合意内容よりも会談自体に大きな意味が込められた。経済危機を機に過去よりも一段階高い３カ国協力の可能性が模索される場だったためだ。共同記者会見で李明博（イ・ミョンバク）大統領は、「普段は協力の契機を作るのは難しいが、経済危機が（逆説的に）協力の契機になった」と述べた。中国の温家宝首相と日本の麻生太郎首相も積極同意した。麻生首相は、「３カ国首脳が会う席がこれまでなかったのがむしろ歴史の不思議だった。今回の会議は歴史的な必然だ」と加勢した。

会議を終えた３首脳は、‘３カ国パートナーシップに関する共同声明’を発表した。３カ国間の協力をアップグレードするため各種のシステムを設けた。１９９９年以降東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）プラス３首脳会議期間中に開かれてきた首脳会談を、３カ国の域内で毎年開催することを決定した。長官・次官級協議チャンネルも拡大される見通しだ。

特に首脳会談直前に発表された韓日・韓中通貨スワップ拡大は今後の３カ国間協力の可能性を高める象徴的意味があると青瓦台（チョンワデ、大統領府）はみている。金融当局間合意の産物ではあるが、３カ国首脳会談開催で作られた協力ムードがなければ実現するのは難しかっただろう。中国は外国の中央銀行と通貨スワップを行うのは初めてで、当初は通貨スワップ拡大に消極的だった日本も首脳会談を契機に肯定的な方向に転じたという。

もちろん３カ国の関係を一瞬にして冷却させる領土・過去史問題などの懸案は依然として潜んでいる。また自由貿易協定（ＦＴＡ）締結や北朝鮮の核問題に対するアプローチもまた‘３国３色’の違いがあった。それでも青瓦台関係者は、「協力のための大きな枠組みが作られた点で今回の首脳会談は大きな意味がある」と話している。


経済危機の中で韓日中が団結した（２）