日本が１６人目のノーベル賞受賞者を輩出した。物理学賞７人、化学賞５人をはじめ、特に化学分野では１２人の受賞者を出している。このような成果は研究層の厚さや実験設備はさることながら、政府レベルの莫大な支援が大きな役割を果たしている。

日本は２００１年、第２期化学技術基本計画の政策目標のひとつに「ノーベル賞に代表される国際的化学賞の受賞者を欧州主要国並に輩出すること（５０年間にノーベル賞受賞者３０人程度）」を掲げ、集中的に支援している。

今年ノーベル物理学賞を受賞した“小林－益川理論”を証明するために、日本高エネルギー加速器研究機構が主導的な役割を果たしてきたという。２００２年、小柴昌俊教授がノーベル物理学賞を受賞したのも、観測装置「カミオカンデ」を建設してニュートリノを検出した功績によるところが大きい。

基礎科学の水準が国力であり競争力の時代だ。ノーベル賞受賞者を生むことはその国のブランド価値を高めるという点でも意味が大きい。しかし韓国の現実は嘆かわしいものだ。まずはハイレベルな人材が不足している。２００４年を基準にした理工系博士学位の所持者は人口（１８歳以上）の０．４％でヨーロッパ連合（１９カ国）の平均（０．６％）、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の平均（０．５％）にも及んでいない。今後の展望も明るいとは言えない。優秀な学生は理工系を忌避し、就職状況のよい文系や医大に集まっている。過去５年間の国際科学オリンピック受賞者（９８人）の４７％である４６人が韓国内の医大に進学したことがこれを立証している。

学費・研究費の支援をはじめ、就職・報酬などの面に至るまで、理工系を冷遇しているからだ。外国で学位を受けて帰国した理工系博士が９１９人（２００３年）から６０４人（２００７年）に減少した理由は説明するまでもなかろう。

経済規模（世界１０位圏）に見合った科学技術大国になるために、韓国もノーベル賞受賞者を戦略的に育成していく必要がある。このためには科学技術を優待する社会的条件、基礎科学研究に対する大規模な投資、独創的な研究に対する全面的な支援が必要不可欠となる。政府レベルの支援なしでは成果を期待できないのが化学分野なのである。