買い攻勢が停滞しても外国人資金離脱にはつながらないと市場分析家はみている。以前に比べグローバルファンドでの韓国株の比重が依然として小さい上、世界的な景気回復が表面化しているという点が根拠だ。ＫＢ証券によると２００３年以降の韓国関連４大ファンドの韓国株の比重は８．２％水準だ。一時６．４％まで落ちたが今回の買い攻勢で外国人が９兆ウォン相当を買い７．４％まで上がった。平均まで回復すると考えれば今後も５兆～６兆ウォンの余力が残っているわけだ。ハンファ投資証券のペ・ジェヒョン研究員は「韓国株の比重が昨年と比較してもまだ低く、外国人の為替差益実現も短期悪材料にとどまるだろう。外国人の純流入傾向は当分続く」と予想した。

今回の買い攻勢市場で有望業種は何か。６人の投資戦略チーム長のうち４人が銀行株を挙げた。外国人が最近銀行株を買い始めたが他の業種に比べるとまだ比重は大きくないという理由からだ。その上不動産取引量と銀行の利子マージンも少しずつ改善されている。銀行株は過去のウォン高時期にほとんどの株価が強気を見せた。自動車（３人）とＩＴ（２人）業種を挙げる人もいた。新栄（シンヨン）証券のキム・ジェホン投資戦略チーム長は「買い攻勢に便乗するには時価総額規模が大きく、バリュエーションが高くなく、利益が安定した業種を好む外国人の投資特性を理解する必要がある。自動車・銀行・ＩＴなどの外国人に人気の業種の中で大きく上がっていない銘柄を見つけるのが重要だ」と強調した。
外国人による「バイコリア」、通貨危機直後に続き２番目の記録（１）