シリア事態が２８日、アジア市場を襲った。日本と香港の株価が前日比１．５％以上も値下がりした。タイとベトナムの株式市場は２－３％下落した。ガルフ地域を代表する市場のドバイ株式市場は５％ほどの暴落となった。インドの場合、通貨危機の兆しにシリアリスクが重なり、ルピーが３％以上も値下がりした。安全資産である金の価格は前日急騰したのに続き、この日も０．５％上がった。ドバイ産原油価格は３％ほど上昇した。

米国投資会社ジョーンズ・トレーディングの投資戦略責任者マイク・オローク氏はこの日、ロイター通信のインタビューで、「シリア事態はイラク戦争後最も大きな地政学的危険要素」と述べた。西側のシリア攻撃がイスラム過激派の反発テロやガルフ地域のデモに広がる可能性があるという指摘だ。

この場合、国際原油価格は急騰する可能性がある。第１・２次湾岸戦争当時もそうだった。最近の先進国は金融・財政危機から完全に抜け出せていない状態だ。新興国では景気鈍化や通貨危機の兆しが表れている。原油高の影響に耐えがたい状況だ。

アラブ地域の経済も直撃弾を受ける。エジプト・チュニジアなどは内政不安などで核心の観光産業が事実上崩壊状態だ。最近オイルマネーと富豪の資金が集まっているサウジアラビア・アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）・クウェート・カタール・バーレーン・オマーンなども衝撃を受けるしかない。

西側のシリア攻撃に対してロシアと中国が反発するのも、市場の懸念を増幅させる要因だ。ジョーンズ・トレーディングのオローク氏は「米国やロシアなど巨大勢力がぶつかることは近来なかった」とし「市場はこうした状況に対応できていない」と指摘した。

ロシアが西側の攻撃に反対する声を高めるのは、イスラム地域に対する影響力拡大のほかにも思惑があるという見方が出ている。ベストセラー『オイルの経済学』の著者スティーブン・リーブ氏は最近、フォーブス誌に掲載されたコラムで、「ロシアが西側の攻撃を批判するほどイスラムの反発が強まり、国際原油価格が大きく上がる可能性がある」と予想した。リーブ氏の説明によると、原油価格の急騰は石油とガスを大量に輸出するロシアには福音のようだ。プーチン大統領は原油価格の下落で経済が沈滞したことで支持率が下がり、苦しんでいる。


シリアリスクで原油価格急騰…プーチンが笑う理由（２）