韓国標準時（ＫＳＴ）は東経１２７．５度と１３５度を何度か行き来した。 ‘時間主権’といわれる標準時は１９０８年に西洋式時間帯を初めて導入した時、韓半島を貫通する１２７．５度に設定された。 しかし日本の植民地支配を受けてから東経１３５度に変わった。 韓国戦争（１９５０－１９５３）後、李承晩（イ・スンマン）政権が１２７．５度に戻したが、６１年に国家再建最高会議がまた１３５度に変更した。

標準時が何度か入れ替わったのは２つの変数のためだった。 一つ目は、ほとんどの国が国際標準時（ＧＭＴ）から経度１５度間隔、すなわち１時間単位で時差を置いている。 二つ目は、日本とアメリカの変数だ。 「内鮮一体」を強要した日本は東京の標準時にソウルの標準時を合わせた。 しかし米国はなぜそうしたのか。 在日・在韓米軍の統合運用のためだった。 韓国戦争直後、韓半島作戦管轄権は東京極東司令部に属していた。 韓日標準時に３０分の差が生じれば米軍が不便になる。

標準時にはこのように韓米日の三角軍事同盟の同時性が含蓄されている。 こうした目で見ると、沖縄米軍基地、すなわち普天間海兵航空基地をめぐる日米の葛藤は他人事ではない。 韓半島の安保を脅かす新しい要因に浮上する可能性がある。 普天間の４大任務の一つは国連司令部の後方基地の役割だ。 韓国戦争当時、米国のＢ－２９爆撃機はここから発進した。

沖縄と韓半島の距離は１２５０キロ。 戦闘機で１時間足らずだ。 ここには３７の米軍基地、２万４０００人の米軍が駐屯している。 沖縄全体の面積の１０．４％（２３６平方キロ）を使用している。 このため沖縄住民の米軍基地縮小・撤収要求は強まっている。 歴代総選挙で与党候補がこの地域でいつも敗れてきた理由だ。 もし普天間をはじめとする沖縄の米軍基地がグアムやハワイに移動すれば、有事の際、米軍戦力の到着時間はそれだけ遅くなるしかない。

鳩山由紀夫首相が率いる民主党政権は８月３０日の総選挙当時、米国との対等な同盟関係とアジア重視外交を公約した。 この公約が、普天間基地を沖縄の他の干拓地域に移設するという０６年の日米合意を破棄しようとしている政治的な背景だ。 鳩山首相には‘日本の盧武鉉（ノ・ムヒョン）’というニックネームまでが付いている。

日本の動きには、中国というスーパーパワーを意識した側面が強い。 第２次世界大戦の英雄アイゼンハワー元大統領は５４年、「沖縄は太平洋の要石（ｋｅｙｓｔｏｎｅ）」と語った。 その発言には「中国包囲論」がある。 鳩山政権の内心には、中国包囲論から抜け出し、中国とこれ以上敵対しないという考えが隠れている。

日米間の普天間基地問題は韓半島安保環境が急変していることを物語っている。 チャイナパワーが強まる中、米国のテリトリー内と映っていた日本の考え方が変わっているのだ。 韓国の有事の際、日本の後方基地の役割も揺れている。 韓国は米国と安保同盟を強化する一方、中国と対北朝鮮利害関係の一致を追求し、日本には東アジア安定の分担責任を強調しなければならないだろう。


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