国が豊かになれば必然的に訪れる病気がある。まさに肥満だ。韓国も例外ではない。成人肥満率が１９９８年の２６％から２０１２年は３２．４％に上がった。歴代で最高値だ。特に高度肥満（肥満指数３０以上）の人口は同じ期間で２．３％から５％になった。高カロリー・低栄養価のジャンクフードや薬品の不正乱用が日増しに増加し、子供の食習慣をまともに管理できない不完全な家庭が増えているという点を考えれば、高度肥満人口の増加曲線はさらに険しくなるだろう。

肥満は、高血圧や糖尿・心臓病、脳疾患などの慢性病や重症疾患を引き起こす。関節疾患やうつ病も肥満から始まる。肥満が世界保健機構（ＷＨＯ）の定めた病気ならば、高度肥満は重症疾患に近い。

病気にとどまらない。深刻な肥満患者は働き口を求められず低所得層に落ちてしまう。経済的余裕がなければ、バランスよく栄養を摂取できずにジャンクフードに陥って肥満が悪化する。対人関係もますます狭くなって１人ぼっちに転落する。韓国保健社会研究院の推計によれば、肥満が引き起こす社会経済的コストは年間５兆５９８１億ウォン（２０１０年基準）に達する。

米国のような先進国は、いち早く肥満の問題点に目を開いて「肥満との闘い」を宣言した。ミシェル・オバマ大統領夫人が乗り出して「Ｌｅｔ’ｓ　Ｍｏｖｅ」という全国民的キャンペーンを行う。すべての加工食品にカロリー表示を義務化し、先月末にはカロリー表示の字の大きさを１０倍以上にする法案を公開した。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で、肥満治療に健康保険を適用していない国を探すのは難しい。

韓国では２００５年に国家肥満委員会と国家肥満管理総合対策を作って肥満治療に健保を適用しようとしたが、計画自体がうやむやになった。実体が何なのかもよく分からない「ヘルスプラン２０２０」「国民栄養管理基本計画」に吸収されて見えづらくなった。２０１０年までは年１０億ウォン程度の予算があったが、今年は栄養表示などに４億ウォン（約４０００万円）しか使わない。すべての肥満患者に直ちに健保を適用するのは大変だろう。まず高度肥満症の患者から検討しなければならない。治療も重要だが、予防がさらに急務だ。国家的な肥満対策を立てなければならない時だ。