ここ約２０年間、自殺による死亡が増加し、自殺は個人の次元を超えて共同体の安定を脅かす深刻な社会的問題だといわれるまでになった。最近相次いで発生した集団自殺の惨状を見ればなお感じる。いまだに国内では集団での自殺に対する体系的な統計調査ができていない。ただ外国の場合を見れば、集団での自殺は自殺による全死亡者の０．６～４．０％で、非常に珍しいものといわれている。しかし集団自殺は家族や友達、死亡者たちが属する共同体に及ぼす波及効果が非常に大きいことから衝撃を加えている。

これまで誰かをともなっての自殺は、夫婦や恋人のように親密な関係にあるとか、ほかの人々との交流がほとんどなくて孤立した状態にある人々のケースが多かった。しかしこれからはサイバー空間で互いにまったく面識もない人々が一緒に自殺していることから、非常に懸念される。サイバー空間は自殺の方法に対する情報を提供する道具として活用され、生の危機に置かれる、または自殺の衝動に抵抗する力の足りない人々に脅迫的な存在となって定着している。したがって自殺の危険に脆弱で社会的に孤立した人々が心中を目的とする閉鎖的な関係の中に露出された場合、自殺の誘惑から脱却することはますます難しくなる。一方、かなり多数のメディア記事も死や自殺を考える人々に意図的ではないが自殺に対する情報を提供する可能性も高く、心配になる。社会的に影響力ある有名人の自殺だけではなく、普通の人々の自殺に関する繰り返し、あるいはエロチックな見出しの報道もほかの人々の自殺に影響を与えるからだ。

現在、政府と関連団体はインターネットを通じた心中や自殺関連情報を遮断しようとする努力を多角的に傾けている。しかしサイバー空間の特性を考慮するとき、監視のような直接的な方法だけでは限界がある。そのため集団自殺を予防するためには先に自殺の危険が高い集団や個人が社会的に疏外されて孤立しないように制度圏の社会福祉的支援とともに地域共同体の直接的な関心が必要だ。同伴自殺をした人々は最近までは隣人や友達同士だっただけに、周りでちょっと努力すれば危機に処した人々を見つけて助けることができる。

２００８年１２月、政府が発表した第２次自殺予防総合対策には自殺予防教育と広報事業が含まれている。しかし地域共同体構成員たちが幼いころから生命を尊重して自分と共同体が共に元気な生命を維持し、管理する方法を学んで生活化することが、より至急の課題だと思われる。自殺を考える人々が、現実から疎外感を感じてサイバー空間で閉鎖的な対人関係を結ぶ代わりに、その人が現実の中で慰労を得ることができるように地域社会共同体の全体的な力が強化されなければならない。地域社会での緊急な状況での構造や相談を提供する能力だけではなく、地域社会内での利用可能な手段を統合的に運営し、自殺の危険が高い人に必要な助けを体系的で適切に提供できるようにしなければならない。自殺に対するメディア報道も慎重になる必要がある。専門家によって提示された自殺関連報道のガイドラインを守るのが重要だ。

いつ誰が自殺を試みるか予測することは不可能だ。しかし自殺の原因や動機、自殺の危険を示唆する信号の大部分は周りで少し関心を傾ければあらかじめ見つけて対応することができる。自殺は予防が可能だ。社会構成員のすべてがこうした点を念頭に置きながらともに努力をすれば、韓国社会の自殺は減らすことができる。