一方、米国の代表的なデパートのサックスとメイシーズは先月、売上高がそれぞれ８．５％減、２６％減となった。 株式市場で株価も急落した。 デパートの不振はもちろん景気沈滞のためだ。 金融危機と雇用不安で消費者がデパートで販売される高級品に背を向けている。 韓国では今年１・２月、大型マートの売上高が２．４％減った半面、デパートは５．２％増えた。 ウォン安のため日本・中国など外国人観光客が集まっているからだ。 特に日本人はブランド品だけでなく、食品・家電製品もまとめて購入する。

ウォン安は国内消費者の購入パターンも変えた。 免税店との価格差がなくなったため、品目がさまざまなデパートに向かっているのだ。 ロッテショッピング海外名品チームのチョン・ジウン係長は「かつて免税店の人気品目だった化粧品・アクセサリーなどの売上高が増えているのを見ると、国内の女性が以前に比べてデパートを頻繁に訪れているようだ」と述べた。

しかし国内のこうした傾向は長く続かないという見方もある。 為替レートが安定すれば外国人の国内デパート需要も減少すると考えているからだ。 また現在よりも景気が悪化すれば、デパートを訪れていた国内の消費者も結局は大型マートへ向かうと予想される。

ウリ投資証券のパク・インウ・アナリストは「金融危機の震源地である米国と韓国の間で実体経済の沈滞を感じる程度に時差があるのかもしれない」とし「今後の経済状況によっては、韓国でもデパートより大型マートが善戦する可能性がある」と話した。


＜カバーストーリー＞韓国はデパートが好調…米醍は大型マートが好調（１）