【社説】英語公教育の強化、教師の実力から高めるべき
ソウル市教育庁が発表した英語公教育の強化案はひとまず歓迎できる。 意思の疎通を中心に英語教育の枠組みを変え、英会話教室の需要を学校が吸収するというのが核心趣旨であるからだ。 しかし問題がないわけではない。 環境が整っていない状況で無理に進めた場合、効果を上げるのが難しく、むしろ私教育をあおるという結果を招く。
英語教育を強化するためには、英語専用教室や実用英語プログラムなど社会インフラの構築が必要だ。 しかしこれよりも重要なことは、きちんと教えられる英語教師の確保だ。 市教育庁は2012年までにネイティブ補助教師と英会話専門講師を1学校に1人ずつ配置する計画という。 しかし英語担当教師の専門性と実力が落ちれば、英語で行う英語の授業(TEE)は空念仏になるしかない。