羽振りの良い中国人が集まっている。

百貨店や免税店の話ではない。昨年１２月以降、中国系資金の流入が続いているＫＯＳＰＩ市場の話だ。昨年１２月から今年５月まで中国系資金が買い入れたＫＯＳＰＩ株式の規模は１兆４１２０億ウォン（約１４０９億円）、同じ期間の外国人資金によるＫＯＳＰＩ買い越し規模の１兆２４１１億ウォンより大きい。他の外国系資金が株式を売る中で中国系資金は反対に買い入れていたという話だ。３月以降には買い入れ規模も急増した。以前は３００億～４００億ウォン規模だったのが３月以降は３０００億～６０００億ウォン水準に増えた。４月以降に外国人資金が売りから買いに転じたのは中国系資金がその役割をしたという分析が出てくるのはこのためだ。

中国人投資家の韓国愛は最近になり目立っている現象ではない。２００８年以降着実に続いてきた。２００８年から今年５月まで国別のＫＯＳＰＩ買い越し規模を見ると、中国が８兆３２８１億ウォンで、オイルマネーに代表されるサウジアラビアの６兆４０７２億ウォンを抜き１位を記録した。租税回避を目的としたグローバルファンドの多くが籍を置くケイマン諸島の外国系資金が同じ期間にＫＯＳＰＩ市場で１０兆２０２０億ウォン規模の株式を売ったのと対照的だ。

韓国株式市場に中国系資金が増えたのは中国の海外資本投資がそれだけ増えたためだ。中国で海外投資をするには適格国内機関投資家（ＱＤＩＩ）の許可を受けなければならない。２００６年にはＱＤＩＩは中国為替管理局や中国投資公社などの国家機関が中心だった。それが２００８年以降は銀行、証券会社、運用会社、信託会社など民間資本の割合が大きくなった。中国政府が資本市場改革のひとつとして自国資本の海外投資を奨励しているためだ。

事実ＱＤＩＩ投資資金の大部分は香港に投資される。第１四半期基準で５４．９％が香港に投資されたほどだ。韓国は５．８％で、米国の２４．３％に次いで３位の投資対象国だ。香港や米国に比べると少ない水準だが、投資の割合が増加していることに注目しなければならない。ハナ大投証券のハン・ジョンスク研究員は、「昨年と今年第１四半期の投資比率を比較すると、香港とその他の国は減ったが、米国と韓国だけ増えている。特に香港と本土市場間の格差が減って香港の投資魅力が減少しており、ここに投資された資金が韓国を含むアジアの新興国に移ってくると予想される」と話した。

中国内の投資余力も増えるものとみられる。中国政府が今年に入り２度にわたり金融機関が顧客預金の一定比率を中央銀行（人民銀行）に預けて置く支払準備率を引き下げたのだ。４月に農村銀行の支払準備率を引き下げたのに続き、今月には中小の商業銀行を含むノンバンクにその範囲を拡大した。大信証券のソン・ヨンジュ専任研究員は「４月の措置で市場に８００億元が供給されたのに続き今回の措置で合計１３００億元の流動性が追加で供給される見通し」と話した。

投資家の立場ではＫＯＳＰＩで大量の投資を始めた中国人投資家がどのような銘柄を買っているのかが気になる。専門家らは中国系資金もやはり他の外国系資金のように大型銘柄中心の投資パターンを見せると推定する。中小型銘柄より大型銘柄に対する投資情報の方が得やすいためだ。ハナ大投証券がＫＯＳＰＩ２００構成銘柄のうち、中国系資金が大規模に流入した過去３カ月間に外国人からの買い注文が集中した銘柄を調べた結果、サムスン電子、オリオン、ロッテショッピング、ＣＪ第一製糖、新世界、大韓航空、農心、韓国コルマーなどが上位に入った。ハン・ジョンスク研究員は「中国に進出した企業や韓流で名前が知られた企業など、中国人が身近に接している企業が多く含まれた。今後中国系資金の流入が増えればこれらの銘柄が追加上昇する可能性がある」と分析した。