「第１次は蒸気機関、第２次は電気と自動車、第３次はコンピュータとインターネットだ。以前の産業革命のキーワードは多くても１～２個だったが、第４次産業革命はビッグデータ、人工知能（ＡＩ）、３Ｄプリンティングなど数え上げるのも難しいほどだ。以前のように学んでいては急変する世界に適応できないというのは自明ではないか」。

ポステックのキム・ドヨン総長は２０日、ソウルのプレスセンターで開かれた世界経済研究院主催の朝食講演会でこのように話した。「第４次産業革命、私たちの準備は？」を主題に開かれたこの日の講演で、キム総長は「第４次産業革命は勝者が独占する構図になるだろう。追撃より先導が重要だが、韓国は危機をまともに体感できていないようだ」と話した。第４次産業革命は１月の世界経済フォーラム（ＷＥＦ、ダボスフォーラム）以降に世界的な話題に浮上した。ＷＥＦのクラウス・シュワブ会長は４月に中央日報とのインタビューで「第４次産業革命はわれわれが対話する方式、物を作って買って売る方式、空間を移動するパターンまで、まるごと変える破壊的変化だ。産業と雇用だけでなく人間のアイデンティティに関する複雑な問題を投げかけるだろう」と話した。キム総長はこの急速な変化に適応する核心課題として教育制度改革を挙げた。彼はＷＥＦの報告書を引用し、「現在７歳以下の子どもが社会に出て職業を選択する時になれば、６５％がいまは存在していない職業を持つようになるだろう。子どもたちの創造力を最大化する方式で教育の枠組みを揺さぶらなければならない」と話した。具体的にキム総長は「修学能力試験など各種評価制度から改革しなければならない」と付け加えた。

キム総長はバカロレア（フランスの大学入学資格試験）形態の論述型評価導入を提案した。公信力や父兄の不信など現実的な問題はあるが「現在の方式ではだめだ」という社会的共感形成が至急という指摘だ。彼は第４次産業革命期に適応する必須資質として、創意性・知識・想像力・経験・ヒューマニズムを挙げた。キム総長は「専攻ひとつを身につけて３０年働きリタイアする時代はすでに終わった。これからは１００歳以上生きながら１００年間創造力を発揮して働かなければならない」と話した。

司空壱（サゴン・イル）世界経済研究院理事長は「第４次産業革命時代には学閥より職業能力の重要性が大きくなるだろう」と話した。