冬の寒さで有名な米国の五大湖の近隣には１９００年代初めまで、凍った湖で氷を切って売る商売人がいた。好況期は３００万キロの氷を生産したが、１９３０年以降は職業群自体が消えた。自動車が普及し、冷凍技術が開発され、大量に氷を生産して配達する氷工場があちこちにできたからだ。１９６０年代には家庭用冷蔵庫が普及し、氷工場も次々と閉鎖することになった。

米国の氷市場の歴史を通じて、近づいてくる未来の職場に対する新しいインスピレーションを得ることができる。最近の人工知能囲碁プログラム「アルファ碁」と李世ドル（イ・セドル）九段の対戦からも分かるように、今後は人工知能の役割と活用による悩みが増える。未来の技術変化はいったい我々の職場にどんな影響を及ぼすのだろうか。新しい技術が職場に与える影響は大きく３つの側面で眺めることができる。

一つ目、新しい技術は従来の思考と技術に依存する過去の職場を失わせる。二つ目、革新的な技術は新しい職業と雇用を創出する。三つ目、職場の変化が連続で徐々に生じるのではなく、階段を上がるように次の段階に飛躍するクォンタムジャンプ（Ｑｕａｎｔｕｍ　Ｊｕｍｐ）現象が生じる。

年初に開催されたダボス会議のテーマでもあった「第４次産業革命」という言葉があちこちで話題になっている。情報通信技術（ＩＣＴ）を中心にさまざまな新技術が産業間の境界を融合する技術革命だ。専門家は、未来には産業構造がＩＣＴ技術を中心に崩壊し、まだ我々が慣れていないモノのインターネット（ＩｏＴ）・人工知能・ロボット・ナノ技術・３Ｄプリンターなどが第４次産業革命時代の主要技術として浮上すると予想している。

こうした急速な技術発展と融合は、韓国社会の深刻な問題となっている青年の雇用問題にも少なからず課題を提示する。第４次産業革命時代、青年の雇用問題の解決法は何だろうか。韓国の雇用の７０％を占め、青年１０人のうち８人が好むサービス産業に解決法がある。低成長時代、人口高齢化、硬直した労働市場という三重苦のため青年の雇用はますます減り、一部は消えるしかない。消えていく雇用を眺めながらため息をついているだけではいけない。このような時であるほど新しい雇用を創出できる分野を詳しく調べ、新しい技術と青年の創意性を最大化する青年向け新職業の創出に拍車を加えなければいけない。新しい職場の宝庫がまさにサービス産業にある。

グーグル・アップルなど世界的なＩＴ企業が無人自動車と人工知能事業を先導するように、従来の製造企業もサービス産業化を通じて付加価値を高め、新しい青年の職場をいくらでも創出できる。こうした創意的な活動と挑戦を制度的に後押しし、研究・開発、税制優遇、創業、海外進出などに支援の根拠を準備する「サービス産業発展基本法」の制定が、第４次産業革命時代には最高の青年雇用創出方法だと確信する。

パク・ヨンホ大統領直属青年委員長