韓国国民の６０％はアパート（＝分譲マンション）・連立住宅（＝低層建物による長屋建て住宅）・多世代住宅などの共同住宅に住んでいる。一部の大都市地域は共同住宅比率が８０％を越える。共に生きる共同体意識の知恵が必要な世の中だ。だが、遠い親戚よりも近いという「隣人」が「隣の敵」に変わってしまう事件が発生している。階層間の騒音による葛藤のためだ。

今月２日、京畿道河南市（キョンギド・ハナムシ）のアパートで起きた凄惨な殺人事件もこの騒音が原因だった。昨日警察に捕まった３０代の男性被疑者は「静かにしてほしいという要求をいつも無視して腹が立ったためそうした」と陳述した。昨年、上の階に６０代夫婦が引っ越してきたが、週末に孫が遊びにくるたびに騒々しくよく言い争っていたという。抗議をしても「分かった」としか言わず無視されているような気になり凶器を振り回し、結局女性が亡くなった。隣人間の冷血関係が惨劇をもたらしたのだ。

実際、階層間の騒音による葛藤や犯罪はこれまで何度も発生した。２０１３年旧正月連休には両親のもとを訪問していた３０代の兄弟が隣人男性が振り回した凶器に刺されて死亡したほか、昨年は「騒々しい」と言ってガスボンベに火を付けた事件もあった。騒音経験者は精神的・肉体的な苦痛に耐えられないと訴える。苦情も続々と申告されている。環境部傘下の騒音相談コールセンター「層間騒音隣人センター」によると、苦情件数が２０１２年８７９５件から昨年１万９２７８件に急増した。子供が走り回る音や大人の足音などが８０％を占めた。国民権益委員会による調査でも、アパート居住者のうち８８％が騒音を経験していたことが分かった。騒音が我々すべての苦痛だと言えよう。

そのような苦痛が怒りとして噴出する社会的病理を放置したままではダメだ。隣人のことが眼中にもない利己主義が蔓延すれば、共同体の暮らしはさらに疲弊したものになってしまうからだ。何より隣人間での疎通・配慮・譲歩が重要だ。子供がいるなら最大限注意をさせ、常に疎通を通じて了解を求める誠意を示したほうがよい。椅子の下に防音パットを付けたり、主な動線にカーペットを敷いたりするなど生活の知恵も求められる。

制度的な補完も急がなければならない。対立の調整や被害補償、騒音・建築基準の強化など、格別の対策が必要だ。１次和解窓口でありながら本来の役割を果たせていない「アパート管理機構」から活性化するべきだ。入居者への広報を拡大し、親しさの度合いで判断が揺れることがないようにしなければならない。特に、傍若無人式の騒音誘発行為に対する警戒心を高めることも重要だ。騒音誘発者に賠償金はもちろん、１００万ウォン（約９万円）以上の過怠料を課す懲罰制を運用している米国・ドイツの事例は参考の価値がある。

建設会社も責任感を持たなければならない。数十年間、実利だけを追求して騒音問題にわれ関せずの態度を続けてきたが、最近になって止むをえず視線を転じたのが事実ではないのか。政府は２０１４年に導入した床スラブ（厚板）の厚さ２１０ミリ以上の義務化にとどまらず、階層間の騒音低減施工法の導入も検討するべきだ。２年前に施行した層間直接衝撃騒音基準（昼間４３デシベル、夜間３８デシベル）の適正性も今一度よく点検してほしい。