先進国の中では日本ファンド（－６６．５５％）が最も振るわなかった。昨年５０％以上も上昇した日経平均株価の影響でファンドのうち最も高い収益率となったことを考えると隔世の感だ。昨年好材料として作用したアベノミクスが今年は悪材料となった。大信証券のキム・スンヒョン研究員は「今年に入って貿易赤字が増え、物価も急上昇し、アベノミクスに対する懸念が深まっている」とし「アベノミクスが揺れれば円安基調も弱まり、新興国にはむしろ良い環境が形成される可能性がある」と述べた。翌月の消費税増税にどれほど耐えられるかが日本市場の行方を決める分岐点となる見込みだ。

韓国国内株式型ファンドの中では中小型株ファンドが善戦した。ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）が２％ほど下落した２カ月間、収益率は２．８％だった。中小型株はＫＯＳＰＩが大きく上昇したり下落すれば悪材料となる。上昇する時は大型株を買う方が収益率が高く、下落する時は安定性が低い中小型株より大型株への投資欲求が強まるからだ。中小型株はＫＯＳＰＩがボックス圏で推移する時に善戦する。韓国はテーパリングで株式市場が急落するほどファンダメンタルズが脆弱ではない。それでも影響を受けないわけではない。こうした特徴がファンドの収益率にもそのまま反映されたのだ。

業種別には国内外を問わずヘルスケア業種ファンドが善戦した。海外株式型ファンドの中では最も高い収益率（１３．０８％）となり、国内株式型ファンド収益率上位目録にも名を連ねた。東部証券のノ・サンウォン研究員は「米国を中心に世界的に見通しがよい業種がヘルスケア」と述べた。高齢化はもう先進国だけでなく一部の新興国でも重要なイシューとなっている。昨年以降、成長の契機（モメンタム）も明確になった。米国ではオバマ大統領の健康保険改革措置、いわゆるオバマケアがモメンタムとなった。創造経済を主張している韓国政府も、バイオ・ヘルスケア分野を育成すべき新産業分野に選定した。しかし専門家はヘルスケア業種の今後の成長性について慎重な見方を示した。ノ・サンウォン研究員は「昨年急成長しただけに、今年下半期まで成長の勢いが続くかどうか懐疑的」と話した。

国内では建設上場指数ファンド（ＥＴＦ）と半導体ＥＴＦも収益率上位となった。建設業の場合、昨年底を打っただけに今年反騰するという期待感が反映された。半導体業種はＳＫハイニックスが善戦したことで、収益率が高かくなったという分析だ。

原材料に投資するコモディティファンド（６．２９％）も成果を出した。具体的には金ファンド（１１．８３％）が最も高い収益率となった。テーパリングが始まり、株式市場が揺れると、安全資産である金の需要が増えた。昨年３０％ほど落ち、金の価格が底を打ったという投資心理も反映された。今年に入って農産物価格が上がる兆しが表れ、農産物に投資するファンドも８％近い収益率となった。


日本ファンド、マイナス６．５％…「アベノミクスの限界」（１）