「私たち結婚します。出席お願いします。行き方０．ｍｋ／７９４ｂｄ」

会社員のシンさんは昨年夏にスマートフォンでショートメッセージを受け取った。結婚を控えた友人が送ることにしていたモバイル招待状が来たと考えたシンさんは疑うことなくリンクを押した。その瞬間悪性アプリがダウンロードされたが全く気付かなかった。次の日から来なければならないショートメッセージが来なくなり始めた。不審に思ったシンさんは通信会社に電話をかけてあきれた回答を聞いた。「１０万ウォン分小額決済されましたね。きのうショートメッセージで認証番号を直接受け取っていますが」。

検察が最近モバイル招待状や書留の不在中配達を知らせるショートメッセージに偽装して猛威を振るうスミッシング組織を摘発した。ソウル中央地検は３０日、情報通信網利用促進および情報保護などに関する法律違反容疑でアプリ開発者と小額決済で金を引き出した犯人ら中国同胞４人を拘束起訴したと明らかにした。

彼らは４月に「ｓｍａｒｔ．ａｐｋ」というアプリを開発し、７月初めまで１４万７８００人余りに無差別で流布した容疑を持たれている。検察が確認した被害金額は４月２８日から３０日までの２日間で２０００万ウォン余り、被害者数は１０５人に達した。検察関係者は、「スミッシング組織が犯行期間中にサーバーの保存資料を毎日削除するなど緻密に証拠を消しており全体の被害規模は確認できなかった」と説明した。確認された２日分の被害額から１日平均１０００万ウォンを稼いだとすれば、被害金額は少なくとも数億ウォン台に達すると推定される。

検察はスミッシング組織がそれぞれ役割分担して韓国と日本、中国などにわたって国際的に運営されている事実を確認した。中国で悪性アプリを開発しショートメッセージで流布すると韓国の使用者のスマートフォンからハッキングされた情報が日本にあるサーバーに自動転送された。中国のインターネットゲーム事業運営者がこの情報を受け取って韓国の小額決済システムに接続しゲームマネーなどを購入した。韓国に滞在する共犯者らはこのゲームマネーなどを現金に払い戻した後で文化商品券に再び変える役割をした。購入した文化商品券の番号を電子メールで中国に送り、これを現地の金に両替する手法だった。

検察は今後中国との司法協力を通じ犯行を指揮した中国人ら残りの共犯者らを追跡する計画だ。起訴された容疑者ら３人は昨年９月から今年８月までオンラインゲームで自動でアイテムを獲得するオートプログラムを利用し１４４億ウォン相当の不法な利得を得た容疑も明らかになった。検察関係者は、「最近社会的問題になっているスミッシング組織の全貌を明らかにしたのは今回が初めて。拘束された中国同胞も検挙に苦労したが出国直前に身柄を確保した」と話した。

一方、韓国政府は１０月１日から、融資詐欺に使われた電話番号を完全に遮断する制度を施行することにした。警察庁と未来創造科学部はＳＫテレコム、ＫＴ、ＬＧユープラスの通信３社と協議し違法な融資広告、融資詐欺などに使われた他人名義の違法携帯電話を停止する制度を実施すると発表した。今年に入り８月までに発生した融資詐欺は１万２０００件余り、被害額は６１６億ウォンと推定されるなど、庶民を狙った融資詐欺が急増していることを受けた措置だ。被害者が電話やショートメッセージを受けた電話番号を通報すると警察が通信会社に該当番号の停止を要請する。