中国、物量攻勢でテレビ販売「トップ」…韓国はプレミアム製品で「防御」

中国、物量攻勢でテレビ販売「トップ」…韓国はプレミアム製品で「防御」

2019年05月22日15時15分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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サムスン電子が今年2月、京畿道水原にあるサムスンデジタルシティでサムスン電子研究員が2019年型QLED 8Kを実演している。(写真提供=サムスン電子)
  中国テレビ企業が波状的な物量攻勢を続ける中、韓国と中国の企業が世界テレビ市場で激しく競争している。サムスン電子とLGエレクトロニクスは高価型製品を前に出し、売上高・販売額部門で比較的善戦した。一方、日本のソニーは販売量基準でシェアが5%未満に落ちた。

  市場調査会社IHSマーケットが21日に発表した今年1-3月期の分析資料によると、中国企業のテレビ販売量シェアは33.5%と、韓国(31.7%)を抜いて世界1位となった。韓国テレビは前期(昨年10-12月期)、サムスン電子とLGエレクトロニクスの積極的な販売プロモーションで中国を上回ったが、1期ぶりにまた中国にトップを明け渡した。

  中国企業のテレビ販売量はIHSマーケット基準で昨年7-9月期に初めて韓国を越えた。中国各社の躍進も数値に表れた。TCLの1-3月期の販売量シェア(10.8%)は初めて10%を突破した。2017年に1.1%だったシャオミ(小米)も5%を超えた。

  同じ期間、ソニーは販売量基準のシェアが4%台に減少した。2017年(5.6%)と昨年(5.3%)まで5%台を守っていたが、今年は1-3月期から4.3%まで落ちた。中国の物量攻勢にソニーが市場シェア防御を放棄したとみられる。これに先立ちソニーは6月に8K液晶(LCD) テレビを7万ドルで発売すると明らかにした。「大量に売るより高く売る」という戦略だ。

  中国テレビ企業の多くは中央政府や地方政府から売上高の15%前後の補助金・インセンティブを受けるという。補助金を受けて韓国企業が対抗できない水準まで価格を引き下げることが可能ということだ。韓国国内でもコストコが昨年から中国TCLの65インチ4Kテレビを65万9000ウォン(約6万1000円)で販売し、話題になった。

  TCLやシャオミなど中国企業の物量基準での市場シェア増加が目立ったが、韓国テレビ企業もOLEDやQLEDなどプレミアム製品で販売金額基準での市場シェアは防御した。

  販売金額基準で三サムスン電子の今年1-3月期のテレビ市場シェアは29.4%と、世界市場1位だった。販売量基準のシェア(18.8%)に比べ10ポイント以上高い数値だ。LGエレクトロニクスも販売量基準では12.8%だが、販売金額基準では16.5%で2位だった。
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