気候変化は気候を算出する気候システムが変化した結果だ。大気と海洋、生物圏、地圏そして氷圏は生きている有機体として気候システムの要素だ。これらの要素は互いに相互作用しながら絶えず変化している。気候システム間の相互作用による気候変化を物理的に扱う学問が「気候物理」だ。地球温暖化を含む気候変化の問題は、気候物理研究の発展で解決できる。気候変化で発生する急激な気象現象と異常気候の予測は、社会安全網（セーフティネット）を強固にすることによって国民を災難から守ることができる。

地球の変化する気候に影響を及ぼすすべての要因を把握して、地球温暖化とこれに伴う自然災害の増加に備えるために世界的に多くの専門人材と資本が投入されている。このような世界的な動きにも関わらず、韓国は離れて遊んでいる状況だ。基礎科学研究の核心的役割をしている「基礎科学研究院（ＩＢＳ）」は、気候研究の高い生産性と社会的寄与度を依然として悟ることができない印象だ。現在２０余りの分野の基礎科学がＩＢＳ研究団に選ばれて国家的課題を始めたが、いまだ気候変化に対する研究団はない。科学技術が、安全な国家と社会を作るための核心であり、それが先進国へ進む道であることを忘れたのではないのかと疑う。

米国ＵＣバークレー大学のリチャード・ミュラー教授は『大統領のための物理学』という著書で、指導者が必ず知っておかなければならない科学的事実の中で「地球温暖化」を大変重要に扱っている。中央政府と地方自治体では予測可能な自然災害によって国民の人生が脅威を受けずに安定した人生を過ごせる基盤を作る必要がある。例えば社会基盤施設の工事や都市工学で基準になる極限気候の数値は何十年前にも作成されたものだが、持続的な測定と研究結果にともなう更新が成り立たなければならない。

災害から国民を保護するために国家的レベルで対応しなければならない課題は、まだ山積している。ここにおいて「現在の競争力」よりも「未来の価値」を指向する基礎科学、例えば気候物理学のような学問が大きな役割を果たすことができる。釜山・慶尚南道の豪雨は今後、韓国社会が向き合わなければならない極限気候の予告編かもしれない。不吉な兆しにあらかじめ備える国こそが先進国だ。気候変化と災難に対応する大韓民国の姿勢に不十分な点はないか、もう一度振り返ってみるべきだろう。

ハ・ギョンジャ釜山大学大気環境科学科教授

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【時論】韓国、気候研究に投資してこそ災難に備えられる（１）