「会社を再生するのだという血のにじむような努力と苦痛の分担から先に見せなければなりません。」

２８日午後に訪れた慶尚南道巨済市玉浦洞（キョンサンナムド・コジェシ・オクポドン）の大宇造船海洋事務室は、あちこちにこのようなメッセージが書かれた社内誌が置かれていた。鄭聖立（チョン・ソンニプ）社長は情報誌で「再び追加支援を受けることになり申し訳ない。労使が共に骨を削る思いで自救努力を履行しよう」と言っている。

労組事務室を出て海洋プラント干場に行くと作業者はほとんど見られなかった。完成を控えたドリルシップ（海底で原油やガスを生産するための設備）が９隻のみあった。２０１０年前後に大宇造船など韓国内ビッグ３の造船業者は１隻で８０００億ウォン（約８００億円）～１兆ウォンするドリルシップなどの海洋プラントを競うように受注した。その海洋プラントは今、造船業者不振の主犯とされている。

低価格受注論争の中で原油安・景気不況で船主が適時に買収しなくなり、苦労の種になったのだ。現場のある職員は「あのドリルシップは現大宇造船の姿を見せている」とし、「１日も早く船主に引き渡して我々もこの暗いトンネルから抜け出たい」と話した。

今月２３日、政府が大宇造船に２兆９０００億ウォンの追加支援を決めると会社役職員は「天国と地獄」を行き来したように、みな安堵のため息をついたという。キム・ヨンボ大宇造船社内協力会社協議会長は「役職員と家族を含め１０万人余りの生計がかかっているため夜も眠れず心配していた」とし、「生死の分かれ目からかろうじて生き返った気持ち」と話した。

しかし、ただ喜ぶばかりではない状況だ。今回の支援には「すべての利害関係者の損失分担」という条件がある。会社の追加自救努力と債権者が債務調整に参加しなければ支援を受けることができないという意味だ。会社関係者は「自救努力や債務調整が行われなければ金融当局が裁判所に事前回復計画制度（法廷管理＋ワークアウト）を申し込む」とし、「そうなれば人材・設備縮小などより強力な構造調整と共に船舶契約取り消しや新規受注難関などで会社未来の不確実性がより高まる」と話した。


大宇造船のあちこちに「苦痛の分担ꦂら見せよう」社内誌（２）