個人は社会を形成し、社会は個人を反映する。今年の国家アイデンティティー調査は、市民社会が委縮しながら個人の健康な市民性も低下している点を見せている。一方、社会を脅かす多様な危険に対する認識は大きく強まり、個人が感じる不安感は深まっている。これは社会構成員として無力感を感じる人が増えていることを意味する。

５年前の国家アイデンティティー調査では、回答者のうち利益団体や職能団体に所属していない比率は６４．５％だったが、今回の調査では８２．２％と大きく増えた。市民団体に所属していない比率も６４．６％から８１．６％へと大幅に高まった。政党や政治団体に関与しない市民も８１．６％に達した。政府の政策や政治改革に対する関心が低下したからだ。これは主権在民意識が弱まっていることを反映している。

政府がすることについて話す資格や能力がないという回答は２００５年の２４．７％から２０１０年は２６．７％、今年は３１．２％に増えた。健康な市民参加が委縮しているという傍証だ。一方、国のために個人が犠牲を甘受するべきだという回答も２０１０年の４１．２％から２０１５年には５０．４％に増えた。国家主義的性向が具体化しているのだ。

鳥インフルエンザなど伝染病、原発事故など人的災難、地球温暖化など環境危機、エネルギー供給への支障、北朝鮮の急変事態、韓半島（朝鮮半島）の不安定と葛藤などが今後１０年以内に韓国の国益を脅かすという不安感は強まった。伝染病を重要な社会的危険とみる認識は２０１０年の８４．５％から２０１５年には９２．３％に増えた。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）事態の影響と考えられる。原発事故など人的災難を脅威の要素と考える回答者も９６．１％に達する。地球温暖化など環境危機に脅威を感じるという回答も８６．８％から９５．９％に増加した。個人が感じる不安感が拡大する様相だ。持続可能な社会の発展は国と個人が緊張と均衡を維持する場合に可能だという点を銘記するべき時だ。