グローバル景気低迷、原油価格下落、中国の成長鈍化が円高の伏兵の役割をした。世界経済が下方曲線を描くと円は相対的に安全な投資先と見られた。日本銀行は量的緩和を通じて３年間に２００兆円をばらまき、１月にはマイナス金利まで導入したのに力不足だ。ブルームバーグは「日本銀行の通貨政策が市場で無視されている」と伝えた。

中央銀行の信頼が壊れるのは危険なことだ。日本銀行は過去にも痛い経験がある。８９年１２月から９４年１２月まで日本銀行を率いた三重野康総裁は物価安定の中の成長を掲げ「庶民の中央銀行総裁」と呼ばれた。彼は不動産価格が暴騰するとすぐに物価を抑えるために緊縮の手綱をつかんだ。１年もたたずに基準金利は４．２５％から６％台に上昇した。物価は抑えられそうだったが伏兵が現れた。米国が９１年にマイナス成長となり打撃が一度に集まった。弱り目にたたり目で日本の不動産投資家は金利引き上げ負担から不動産を投げ売り始めた。９２年には不良債権に耐えられなくなった１２４の金融会社が破産を宣言した。失われた２０年の始まりだった。日本銀行の誤った判断で長期沈滞を呼び起こし、その中心に三重野総裁がいたという声まで聞かなければならなかった。

アベノミクス突撃隊と呼ばれる現在の黒田東彦総裁も似た境遇だ。朝日新聞は最近の社説で、急進的通貨緩和の副作用が日本経済の健全性を脅かしているとし、日本銀行は軌道修正しなければならないと主張した。

それでも黒田総裁が動員できる矢は制限的だ。彼は７日、「物価安定目標実現のために必要な時期までマイナス金利と量的・質的金融緩和政策を続ける」と話した。市場では日本銀行が今月末に開かれる金融政策決定会議で年間８０兆円の量的緩和規模をさらに増やしたり、マイナス金利を拡大するとみている。

だがこの程度のバズーカ砲でアベノミクスのエンジンが再び熱くなるとみる見方は少ない。黒田氏は三重野氏とは正反対に通貨緩和政策に全力を尽くしているが、結局彼も三重野氏のように失敗した総裁と呼ばれる公算が大きくなっている。


よみがえる円高の亡霊…気をもむ黒田日銀総裁（１）