現代（ヒョンデ）商船がコンテナ船用船料の引き下げに事実上成功するにつれ、回復への踏み台をつくったという分析だ。全体の用船料負担の７０％を占めるコンテナ船船主らが用船料の引き下げに同意しながら残りのバルク船の船主らも用船料を割り引く可能性が高まった。今週末までに用船料の引き下げ交渉が最終妥結すれば、現代商船は会社債の債務調整や第３海運同盟への加入、債権団出資の転換などの手順を踏んで正常化への道に向かう見通しだ。

◆流血を止めた交渉の舞台裏

現代商船のコンテナ船の船主５社のうち用船料の引き下げに最も非協調的だったのは英国のゾディアック（Ｚｏｄｉａｃ　Ｍａｒｉｔｉｍｅ）とシンガポールのＥＰＳなどだった。ゾディアックは、１８日に現代商船がタナオス、ナビオス、キャピタルシップマネジメント（ＣＣＣ）などほかのコンテナ船の船主を招いてソウル蓮池洞（ヨンジドン）の本社ビルで交渉した時にも参加しなかった。ゾディアックの親族がつくったシンガポールのイースタン・パシフィック・シッピング（ＥＰＳ）もこの日の交渉に直接出てこないままカンファレンスコールで参加した。

これらが用船料の引き下げに否定的な理由は「用船料を下げるなら私たちも同じ条件で下げてほしい」というほかの海運会社の要求のためだった。用船料を割り引いても韓国政府が現代商船を生かす意志があるのかどうか疑わしい面もあった。

一部のグローバル海運会社は、船主に近づいて「現代商船の法定管理で用船契約が解約されれば、返してもらうことになる船舶を自分たちが代わりに利用する」という形のマーケティングも展開した。グローバルコンサルティング業界のある関係者は「世界の船腹量（船舶保有量）の７％程度だけを減らしても海運業界の供給過剰が解消される」として「韓国の韓進（ハンジン）海運と現代商船が消えればグローバル海運業界の運賃が上がり供給過剰も減らすことができ、この点を狙ったマーケティングだ」と説明した。


韓経：現代商船、崖っぷちで「回復への踏み台」…海運同盟加入の道も開かれる模様（２）