米国は１９９０年の湾岸戦争当時にイラクの防空システムのチップに悪性ウイルスを仕込む準備を完了した。敵指揮部の機能をまひさせる選手はアパッチヘリに奪われたが、準備は完璧だった。同年ＮＡＴＯ軍のセルビア空襲時もサイバー攻撃でセルビアの防空網をまひさせた後で空襲した。

韓国でも２０１３年に主要放送局３社と金融機関がハッキングされた。内部端末ＰＣ３８００台がまひし、８６７２億ウォンと推定される被害を受けた。２０１５年に起きた米ソニーピクチャーズに対するサイバー攻撃は北朝鮮の仕業だった。ソニーピクチャーズは金正恩（キム・ジョンウン）を戯画化した映画『ザ・インタビュー』の上映を控えていた。ソニーピクチャーズの攻撃者は『ザ・インタビュー』を上映する劇場をテロ攻撃すると脅し映画上映を中止させるのに成功した。

韓国はコンピュータとインターネットを最も多く使う超連結社会（ｍｏｓｔ－ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ　ｓｏｃｉｅｔｙ）だ。サイバー戦争ではこれが弱点になりかねない。北朝鮮は最小連結社会（ｌｅａｓｔ－ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ　ｓｏｃｉｅｔｙ）のためサイバー攻撃する対象がない。ほとんどの国民がＩＴやインターネットの恩恵を知らずに暮らす北朝鮮がサイバー戦争で優位を確保するという逆説だ。

北朝鮮は決心さえすれば明日にでも韓国の原子力・火力発電所、空港管制システム、銀行の決済システム、交通信号体系をサイバー攻撃し韓国社会をパニック状態に陥らせることができる。ある日の朝、出勤途中に信号が作動を止め自動車の連鎖衝突事故が起きる。全面停電で電車が止まり職場に行くことができない。エレベーターも動かない。そんな混乱を機会に利用し北朝鮮がミサイル攻撃を始めたというデマを瞬時に拡散させる。２～３時間後にソウル市民の脱出行列がすべての道路をいっぱいに埋めつくしクラクションばかり騒がしいまま立ち往生する。市民のパニックはヒステリーに変わる。北朝鮮はこうした秘蔵の武器を持って時を狙う。

戦争が起きれば韓米連合軍と北朝鮮軍が最初にする作戦がサイバー攻撃で相手方の指揮・統制体系だけでなく社会システム全体を崩壊させることだ。そうなると正常な戦争指揮が不可能になる。それは韓国も北朝鮮も同様だ。そこでサイバー戦争ではどちらが先制攻撃をするのかが戦争の勝敗を決めることになる。

国ごとにサイバー戦争に備えている。米国は２０１０年にサイバー戦争を総括するサイバー司令部を設置し戦略軍司令部配下部隊に編入させた。

中国は１０万人のサイバー部隊を持っている。中国軍７個軍区に電子軍団を置き電子・サイバーを統合した電網一体戦体制を備えている。中国国防大学戦略家の司光亜は「全世界をカバーするサイバー空間を掌握する国が戦争の主導権を握る」と話す。日本のサイバー防衛兵力は１０００人水準だ。

韓国と北朝鮮はどうなのか。サイバー安保の権威である高麗（コリョ）大学のイム・ジョンイン教授によると、北朝鮮は金正恩執権後にサイバー兵力を７０００人から１万人に増強した。北朝鮮は８歳前後の子どのも中からコンピュータに資質がありそうな子どもを集中教育し、美林大学や金策工科大学でサイバー戦士に育てる。軍服務期間が１０年というのも彼らの利点だ。イム教授は、北朝鮮のサイバー人材は韓国の発電所・銀行・病院・地下鉄などのシステムに関し詳細に把握していると話した。韓国軍と韓米連合軍司令部の指揮・統制体制は北朝鮮のサイバー戦士とハッカーの理想的な餌食だ。北朝鮮は韓米連合軍指揮・統制部だけでなく韓国社会のシステム全体を機能まひに陥れる準備ができている。

韓国は２０１０年にサイバー司令部を設置した。司令官は少将だが退役を控えて行く閑職だ。その上に現在は空席だ。米国のサイバー司令官が大将であるのと対照的だ。韓国のサイバー司令部は取材にも応じなかった。陸軍士官学校にサイバー関連講義がわずか２つという事実は韓国政府がサイバー空間の重要性にどれだけ鈍感かを象徴的に示す。

コンピュータ技術とインターネット技術の総称であるサイバー技術では先を進む韓国だが、サイバー技術の戦力化には遅れている。第５空間のサイバー戦争に軍当局が目を向けなければならない。核・ミサイルが脅威のすべてでないことを知らなければならない。６００人程度のサイバー司令部人材を少なくとも１０００人以上に増やし、司令官も中将以上の将官を任命し花形職にしなければならない。陸海空軍士官学校のサイバー講義を大幅に増やさなければならない。外交部にサイバー大使を置きサイバー空間で起きる問題に関する国際協力体制に積極的に参加しなければならない。

キム・ヨンヒ／中央日報コラムニスト


【コラム】北朝鮮はサイバー能力を持ち決定的瞬間を待つ（１）