ところが「青年就職」は少し違う話だ。具体性は落ちるが、保健・医療・情報通信などの高級業種の進出が取り上げられている。また、中東ブーム対策として高付加建設の受注拡大が出てくるのを見ると、建設人材が大きな部分とみられる。もどかしく感じるのはまさにこの部分だ。こうした専門職の職場は国内でも求人難であり、先進国でも就職でき、この人たちが出て行くからといって国ががらんと空くわけではない。

青年雇用は専門人材ではなく平凡な青年の雇用が問題だ。中東の建設人材というのは代案になりにくい。７０年代には中東に行けば家も買い、田畑も買うことができた。ところが今は中東に数年間行っただけで韓国で家を買えない。帰ってきた後には職場を探すのも難しいだろう。その後の処理は誰がするのか。若い世代に「とにかく苦労」というのは通用しない。今でも求人がないわけではなく、希望に合わないのが問題だ。中小企業は慢性の求人難だ。

若者を中東より中小企業・産業団地に向かうよう魅力的な職場にするのが、政府がするべき雇用対策のようだ。簡単な言葉でいう「望みを下げろ」というのは方法でない。若者には若者の生活スタイルと文化がある。職場はそのような文化的な欲求にも呼応しなければいけない。過去、工場は油だらけで、勤労者は立ち飲み屋がいくつかあるだけでもうなずいた。

ところが今の若者は職場の環境も快適でなければならず、マルチプレックス映画館・ショッピングモール・クラブや個性のあるコーヒーショップなど、若者の余暇文化空間が必要だ。若者がそのような文化を持てるように先の世代が苦労したのだ。工場をオフィス環境に変えるスマート工場化を急ぎ、従来の産業団地を若者の文化欲求に合うように変え、大企業の６０％水準である中小企業の賃金格差を解消するなど、国内でできることから取り組んでいくことを望む。現在の青年雇用問題はユーモアも通じないほど差し迫った状況だ。

ヤン・ソンヒ論説委員


【時視各角】韓国の青年はみんな中東に行けと？（１）