一方、中国と新興国側が依然として不安であることは間違いない。リスクの火種が残っている。米国の量的緩和とかみ合って破壊力を持つかもしれない。しかし新興国の危機は問題の本質がみな露出している悪材料だ。「予告された危機は、実際は起きない」というのが市場の定説だ。

中国は過剰債務による信用収縮で最近、資金市場が再び揺れ動いた。だが中国政府と中央銀行は静かに危機を管理していく能力を見せた。習近平政権の改革プランが席を占めるまで経済が多少揺らぐだろうが、７％台序盤の成長は来年も無難な展望だ。

◆脆弱な新興国の予防接種終えて

インド・ブラジル・トルコ・タイなど脆弱な国々では来年も散発的に地雷がさく烈する可能性がある。選挙が重なり政情不安が憂慮される国も少なくない。しかしグローバル経済の回復の流れをひっくり返すことはないだろうという展望が優勢だ。脆弱な新興国は今年６月にＦｅｄが量的緩和を予告した後に大変な苦労をした。だが、これが結果的に良い予防接種になった。悪性ホットマネーは当時ほとんど抜け出た。

今年の初め、世界の投資達人らが予想した「グレート・ローテーション」（債権→株式、新興国→先進国での資金大移動）は的中した。来年もこのような流れが続く公算は大きい。経済回復のカギは、先進国やグローバル優良企業らが継続して手にしているためだ。

韓国経済は久しぶりに好機を迎えることになった。ここに乗るためには、政府と企業・労組が葛藤の輪を切って手を取り合わなければならない。雰囲気刷新のためにも適切な時に経済チームを交替し、３月に任期を迎える韓国銀行総裁もしっかりと選ばなければならない。

キム・クァンギ エコノミスト・フォーブス本部長

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３５５号）


【コラム】２０１４年グローバル経済、希望が見える＝韓国（１）