ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）が上がってもなぜ株式で儲かったという人はいないのだろうか。多くの韓国人が気になっている。経済専門家もこれといった答えを出せていない。明らかな模範解答はある。「韓国経済の躍動性が落ちた結果」という。実際に、企業の経営が低迷し、韓国は２％台の低成長国家に転落した。これより具体的な意見は、サムスン電子の単独プレーによる効果という説明だ。

サムスン電子をはじめとするサムスングループの時価総額が４５０兆ウォン（約４３兆３２５億円）に達し、証券市場の時価総額の３０％に達しているという点を考える必要があるということだ。サムスン電子抜きにはＫＯＳＰＩが上がる理由がなく、証券市場が改善されたこともないという説明だ。

だが、このような分析も問題の本質を十分に説明できていない。そのため、株価が少しだけ揺れても証券市場に関心を示す人々が現れている。今年に入り、ＫＯＳＰＩが過去最高値（２０１１年４月２５日２２１６）と予想されていることから、期待を寄せているためだ。だが、夢からは覚めた方が良い。韓国証券市場の本質が変わらない限り、再び苦汁をなめることが明らかであるためだ。先週までは北朝鮮のリスクなどの悪材料で証券市場が揺れた。ファンドだとしても変わりはない。韓国の機関投資家も個人投資家のように買収や売却を繰り返しているためだ。そのため、韓国の株式投資は焼け石に水に他ならない。

ウォーレン・バフェット氏やピーター・リンチ氏のような伝説的投資家がなぜ株式で儲かっただろうか。価値のある投資をしたためだ。彼らは韓国に来てもこの原則を貫いた。徹底した産業分析を通じて儲かりそうな企業に集中する。韓国取引所に上場した種目の中で外国人持分の１０％を超える種目は４６６個、全体２２４９個の種目の２０％にとどまっている。この中でも中心ターゲットはサムスン電子・ＳＫハイニックス・現代車・現代モービス・ポスコなどブルーチップ３０社程度だ。外国人はこの種目の持分率の５０～７０％を占めている。

この株式をめぐって外国人は１９９８年から韓国証券市場が開放して以来、「コリアン・パーティー」を行ってきた。犬骨折って鷹の餌食という言葉のように、証券市場の最も重要な実りは外国人の持分だ。韓国人はただ、そばで火にあたっているような状況になった。


【コラム】証券市場のそばで火にあたる韓国人（２）