「消費財の立ち遅れ現象」。最近の中国経済の弱みの１つだ。家電製品などが１億人に達する中産層の好みを満足させられずにいる。４日、ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は代表的な事例として炊飯器を挙げた。

ＷＳＪは「中国製炊飯器は技術水準が幼稚な底辺加熱方式」とし、「反面、外国製炊飯器は電磁誘導を利用して釜全体を加熱する方式」と紹介した。中国製は値段が安い。基本形が２０ドル（約２０００円）程度だ。一方、外国製炊飯器は３００～１０００ドル程度だ。だが、ＷＳＪは「中国の中産層がご飯の味が落ちるため自国製の炊飯器を冷遇している」と伝えた。

中国の経済規模は米国の次に大きい。だが、消費者が日々接する中国製品は２位の経済大国にはそぐわないということだ。これは今まで中国が追求してきた経済戦略のためだ。ＷＳＪは「価格競争力ばかり前面に出して低価格商品を世界のあちこちに売ってきた」としている。今や限界をむかえている。輸出市場の沈滞と中国内部の過剰生産が経済困難に陥り始めた。それで注目され始めたのが中国の内需市場だ。習近平国家主席は内需を新しい成長エンジンと見なした。だが、内需市場の活性化は言うほど容易ではない。中国の海外旅行客が外国製炊飯器を手にする「炊飯器現象」があちこちに広がっているからだ。

ＷＳＪは「中国政府が関税を高めて自国の炊飯器を保護している」とし、「しかし中国人は海外旅行により外国製炊飯器を買っている」と伝えた。内需効果が中国企業ではなく外国企業に還元されているわけだ。

中国が切羽詰っている。革新を前面に出し始めた。中国政府がこの頃掲げている標語が「量的製造業者から質的製造業者へ転換」だ。習近平は最近「中国には巨大な消費者がいるが、需要が十分に満たされずにいた」と指摘した。

消費財の品質だけが不満なのではない。消費者安全も内需活性化の深刻な障害物になっている。鉛だらけのおもちゃなど、不良製品がはびこっているからだ。そのためいくつかの中国企業の努力が市場で不信を受けている。これらの企業は日本や韓国の技術を受け入れ、品質が改善された炊飯器などの消費財を作り始めた。しかしＷＳＪは「いくつかの企業が『炊飯器を買いに日本などに行く必要はない』とマーケティングしているが消費者は中国製に対する疑問を払拭できずにいる」と伝えた。結局のところ習近平の経済構造改革が中国製炊飯器の成功の是非にかかっているということだ。