小頭症を誘発すると言われるジカウイルスの拡散に対して、世界保健機関（ＷＨＯ）が１日（現地時間）、国際保健非常事態を宣言した。

ＷＨＯはこの日午後、スイスのジュネーブ本部で緊急記者会見を行ってこのように明らかにした。緊急委員会会議の結果、ジカウイルスの拡散が座視できない状況であることを明らかにしたのだ。マーガレット・チャンＷＨＯ事務局長は「蚊を介して伝播するジカウイルスが新生児の出産に際して小頭症などを誘発するという決定的な証拠はまだない」としながらも「それでも事態の脅威水準が非常に深刻な状況なので国際的な共同対応が必要と判断する」と述べた。引き続き「発病地域への旅行が避けられない場合は医師に相談するか長袖の服装や虫除けスプレーなど保護措置が必要」と付け加えた。

記者会見に参加した緊急委員会のデイビッド・ヘイマン委員長も「ジカウイルスによって神経麻痺の症状が現れるかどうかはまだ証明できないが、対応が必要だ」とし「ジカウイルスのワクチン開発と治療法が早期に出てくるように努力し、病気の拡散をおさえなければならない」と話した。

ＷＨＯは２０１４年に西アフリカで１万１０００人の死亡者を出したエボラウイルスの時も国際保健非常事態を宣言した。しかし、死亡者発生後に非常事態を宣言したことで国際社会から非難を受けていた。緊急委員会終了後に直ちに非常事態を宣言した今回の措置は当時の非難を意識したものとみられる。現在、ジカウイルスはブラジルを中心に中南米で拡散していて、インドネシアなど東南アジアにも一部伝播したことが把握されている。