「イエレン・プット」。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のイエレン議長の小心さを皮肉る言葉だ。プットオプションは将来の特定時点にあらかじめ定めた価格で資産を売ることができる権利をいう。資産価格暴落を避ける防御武器だ。今回こそ金利を上げるかのようにいっぱい脅かしながら国際金融市場が揺れ動くとすぐに尻尾を下ろしたイエレンをプットオプションに例えたものだ。ＦＲＢが金利引き上げを見送った理由として、中国のハードランディングと新興市場危機を挙げたところにもイエレンの苦悩がにじみ出る。しかしＦＲＢを震えさせた原因は別にある。７年にわたり底を這う米国の物価だ。これは新古典派主流経済学の悩みでもある。

これまで主流経済学は悲運の経済学者アービング・フィッシャーが整理した交換方程式をあがめてきた。「Ｍ（通貨量）ＸＶ（貨幣流通速度）＝Ｐ（物価）ＸＱ（総支出量）」がそれだ。すべての取り引きがお金で行われる貨幣経済では「二丁拳銃は２丁」という言葉と代わらない。ところが貨幣の流通速度Ｖは慣習の支配を受ける。あまり変わらない。総支出量Ｑもやはり経済の基礎体力を反映するので短期間には調整が難しい。それならＭとＰだけが残る。金融を緩めれば物価が上がり金融を引き締めれば物価が落ちるという「貨幣数量説」はここから出た。景気が停滞するたびにＦＲＢがドルを刷ったのは貨幣数量説に対する固い信頼からだ。

ところが２００８年の世界金融危機以降信頼にひびが入った。ＦＲＢは６年９カ月にわたり金利を０％にしても足りず、実に４兆ドルを放出した。日本と欧州も量的緩和という美名の下に資金放出に出た。ところが物価はびくともしない。ＦＲＢは昨年６月に０．６～０．８％としていた今年の物価上昇率予想値を０．３～０．５％にむしろ引き下げた。ＦＲＢの目標値２％とは開きがある。欧州ではマイナス物価上昇率まで続出している。一言で「Ｑｕｏ　Ｖａｄｉｓ（あなたはどこへ行くのか）」だ。


【時視各角】イエレンの苦悩と主流経済学の危機＝韓国（２）