北朝鮮がきのう非武装地帯（ＤＭＺ）での地雷爆発事件は自分たちの仕業ではないと否定したことは予想していたが、韓国民と全人類の公憤を改めて呼び起こす厚顔無恥な行動だ。特に「わが軍隊は必要ならば強大な火力手段を利用するだろう。３発の地雷などいじくりまわすだろうか」と反問し、証拠として「動画を公開せよ」と要求したことは「北朝鮮軍の浸透動画はない」という国防部の発表を逆利用した狡猾な手法だ。

すでに今回の事件は国連司令部軍事停戦委員会の特別調査班まで直接現場を調査し北朝鮮軍の仕業と結論を下した。だが、北朝鮮は２０１０年の哨戒艦爆沈と昨年の北朝鮮無人機墜落事件の時と同じように自分たちと関係がないことであり、南北関係冷え込みの責任を北朝鮮に転嫁しようとする韓国の謀略劇という主張を繰り返した。黄長ヨプ（ファン・ジャンヨプ）元朝鮮労働党秘書は生前に「アウンサン爆発事件直後の対策会議で『どのようにするのが良いか』という金日成（キム・イルソン）の質問に、金正日（キム・ジョンイル）が『言い逃れればそれまで』と話し、それ以降それが北朝鮮の戦略になった」と証言した。今回の否定もやはり金正恩（キム・ジョンウン）が第１書記である国防委員会の談話形式で出てきただけに金第１書記の意志が込められた典型的手法と見なければならない。

そこで韓国国防部だけがもう一度悲惨な状況となった。北朝鮮製の木箱地雷に使われるスプリングと木箱の破片など証拠はあるが、北朝鮮軍が地雷を埋設する場面を撮った監視カメラの映像がないため北朝鮮の強引な主張を防ぐ決定的証拠がないためだ。北朝鮮軍がいつ軍事境界線を通り南側まで来て地雷を埋設し帰ったのかもわからないほど警戒態勢に失敗したためだ。

合同参謀本部は北朝鮮の否定に「厳しい代価を払うだろう」という言葉ばかり繰り返した。北朝鮮の否定で韓国社会に再び陰謀説が横行し韓国内部の不和がさらに深まりかねない状況でそうした警告はややもするとむなしいこともある。言葉よりは安保コントロールタワーを再確立し、一糸乱れぬ指揮体系を備えて警戒態勢を確固とし、北朝鮮が挑発と居直り式の言い逃れを繰り返せなくさせることが優先だ。それがまさに断固とした対応であり厳しいな代価だ。