教育課程はひとつの国の教育羅針盤だ。国の未来人材である小中高生が学年別に習う内容と範囲、教授法、そして評価（入試）までを網羅して決めるフレームだ。教室で何をどのように教えるかにより学生の興味と負担はもちろん、創造力・実力が大きく変わる。堅実な教育課程はそれだけ重要だ。

こうした点で教育部が推進中の「２０１５年教育課程改正」に対する国民の関心は大きい。教育部は来月末の確定告示を控え６日に総論試案を発表した。正しい性格と創意・融合型人材養成を目標に、文理科統合教育と学習量軽減、共同体意識強化に出るというのが骨子だ。代表的な例が初等安全生活教科新設、中学校進路探険自由学期制、高校統合社会・科学と韓国史の必修科目化などだ。これを２０１７年から段階的に適用し現政権の４大国政課題のひとつである教育改革の動力とするということだ。

朴槿恵（パク・クネ）大統領も同日に対国民談話を通じ教育部に力を与えた。「創意性を備えた人材が国家競争力を左右する時代。学生の夢とやる気を育てる教育改革を積極的に推進する」と話した。また「学業の負担が加重され学校教育が歪曲されないよう修能難易度を安定化し公教育正常化の土台を築きたい」とした。

だが、果たして教育部が朴大統領の注文通り改革に力を注いでいるかは疑問だ。１年かけて準備したという教育課程改正案が学界の圧力で大きく揺らいだ上に実行計画も大雑把だ。改編の核心である高校統合社会・科学科目だけ見てもそうだ。高校の文・理科の仕切りをなくし学生の科目の偏りを解消するという趣旨だがその内容はあいまいだ。科学の場合、生物・化学・物理・地球科学の単元分量調節が必須だ。ところが各学界の反発で単元別羅列水準にとどまった印象だ。学習量だけ増え難しくなったという批判が出ている。数学も議論だ。学生の半分以上が“数学放棄者”という指摘を受け、学習量２０％縮小を豪語したら授業時間を減らすだけにとどまった。数学界が「日本は学習量を減らしたゆとり教育の失敗を反省し再び増やしたが韓国は反対に進んでいる」と反発するとすぐ中途半端に縫合した。

改正案が確定する来月末まで科目別の勢力争いが強まるのは明らかだ。よほどでなければ２００７年に芸能体育科目を縮小しようとしていたキム・シンイル教育副首相が「教育改正は想像を超越する権力闘争」として手を上げただろうか。教育改革の動力である教育課程改編の成否が教科利己主義克服にかかっているという意味だ。そうした痛恨の教訓を数多く経験した教育部がまた再び右往左往するのは明白な職務遺棄だ。

さらに重要なのは入試だ。教育課程改編を含めた教育改革は終局には入試と連結される。ところが教育部はどの科目がどのように修能と関連するのかに対しては沈黙している。朴大統領まで大学入試に言及したが、核心である修能関連性は省いた。連係しない科目を担当する学界・教師の反発を懸念したのだ。もしや大統領が改革を注文したからひとまず夕立ちだけは避けようという意図ではないか。

教育部は最終案告示の時に入試との連係性を必ず明らかにするよう望む。それでこそ公教育正常化の土台と学生・父兄の信頼が積み重ねられる。万一今回も玉虫色で過ぎて行くなら朴大統領の言葉通り子孫（学生）は１０倍、１００倍の苦痛を味わうことになるだろう。これは教育部存続の可否と直結する問題だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４３９号）