テレビで「Ｋ－ＰＯＰスター」という歌手オーディション番組を見ることがある。ここで時々このような審査評が出てくる。「歌はうまいが感動がない」。テクニックは完ぺきでも、感動がない歌を聞くのは退屈だ。それでも歌は３、４分で終わる。ところが民生と直結した大統領の言葉が修辞学的には完ぺきだが、感動もなく現実認識に疑問を抱かせれば、それは恐ろしい。

「経済を活性化し、税収を増やし、国民に負担を与えずに福祉を実現する」。「国民に負担を与えず、経済も活性化し、福祉ももっとうまくやってみようという考えに背を向ければ国民を裏切ることだ」。

朴槿恵（パク・クネ）大統領が「増税なき福祉」を再確認した言葉だ。修辞学的には「１０点満点で１０点」だ。大統領の真面目な考えが反映され、結論が理想的で幸せなのだから。ところが感動もなく、むしろもどかしさを感じるのはなぜだろうか。大統領の「非現実的現実認識」と言葉の裏に隠れた「政治的綱引き」の跡が見えるからだ。

政府と与野党は福祉の方向も決めなければいけないが、これに先立ち費用負担対策を出さなければいけない。大統領の対策は経済活性化だ。ところがそれが容易なことなら、過去２年間、何をしようと全国を福祉費用論争の渦に巻き込み、依然として満点修辞ばかり繰り返すのか。さらに修辞を取り除いて言葉の中身だけを抜き出せば、経済活性化論は法人税引き上げなど富裕層増税をしないという言葉の別の表現だ。法人税引き上げアジェンダは非朴系の劉承ミン（ユ・スンミン）セヌリ党院内代表が火をつけ、政府と全面戦争を宣言した野党が取り出した。これに対し大統領は法人税聖域化で綱引きをする局面だ。

ところが韓国の経済活性化の障害物は何か。市民団体でない国策研究院である産業研究院（ＫＩＥＴ）の報告書を一度見よう。「家計と企業の所得成長の深刻な不均衡が内需不振の長期化につながり、こうした不均衡は国際的にも異例で、長期化する場合は経済全体にさまざまな問題をもたらすだろう」（『韓国経済の家計・企業間所得成長不均衡問題』、２０１３年）。この報告書によると、韓国経済成長期（１９７５－９７）には家計と企業所得が年平均８．１％と８．２％成長したが、２０００－２０１０年は２．４％と１６．４％へと格差が大きく広がった。家計所得の増加率は同じ期間の経済成長率の半分ほどだ。国民所得の大半を企業が占めたということだ。お金は企業にあるが、税金の議論で企業は聖域だ。


【時視各角】感動のない朴槿恵大統領の原則（２）